法王、欧州共産党の崩壊に貢献

「大紀元4月3日」[フリーダムタイムズ 陳宜君翻訳・編集/AP通信ベルリン1日報道]カトリック教の教皇であるヨハネ・バウロ2世が神父になった1946年、東ヨーロッパは「鉄のカーテン」によって一つのブロ
2005/04/05

国連会議室で九評討論会が開かれる

【大紀元4月2日】(大紀元記者ジュネーブ報道)2005年4月1日に、ジュネーブ国連人権第22会議室で、国際非政府組織の「多元信仰国際組織」による、『共産主義と人権』をテーマとする討論会が開催された。 
2005/04/04

日本大紀元初の日本語『九評』シンポジウム

【大紀元4月2日】(東京=原明、呉麗麗)大紀元連載社説『九評共産党』は強烈な衝撃をもたらし、さらに脱党の大潮流も日本社会を根底から揺さぶりをかけている。3月31日夜、東京南大塚の社会教育会館で、日本大
2005/04/03

国共会談が台湾で論争を引き起こし、中共は再び統一戦線を展開

【大紀元4月1日】(大紀元記者金煥による総合報道)国民党江丙坤副主席一行の訪中は、台湾政府内で政党の大論争が引き起こされた。北京で行われた中共中央台湾政策事務所の陳雲林主任と江丙坤副主席の会談は、国民
2005/04/03

米田建三教授(元内閣府副大臣):世界は抗議の声を上げるべきだ

【大紀元3月31日】(東京=張本真)帝京平成大学の米田建三教授=前衆院議員、元内閣府副大臣、拉致議連副会長=は31日、大紀元記者によるインタビューで、中国の人権迫害、台湾問題、中国共産党離党者の激増、
2005/04/02

インドネシア・スマトラ沖地震で甚大な被害を受けたニアス島被災現場

【大紀元3月31日】インドネシアにニアス島はスマトラ島以西約125キロメートルに位置する。今回の地震では震央付近で最も深刻な被害を受けた。2005年3月30日スマトラ島(Getty Images)20
2005/04/01

米国の国会ビルの前に設置されている“脱党サービスセンター”

【大紀元3月13日報道】(ワシントン発、大紀元記者・蕭陽報道) 3月12日、ワシントン地区の離党志願者は米国の国会前の国家広場で移動式の“脱党サービスセンター”を設立して、現地華人や世界各地からの中国
2005/03/17

石油輸出国機構が現在の生産枠を維持する予定

【大紀元3月13日報道】(AFP通信、パリ、12日)石油輸出国機構(OPEC)が今週イランで開かれる会議で、現在の生産枠と高い原油価格を維持することを協議する予定だとアナリストが指摘している。 石油の
2005/03/17

国土交通省は電子式のナンバー・プレートを導入

【大紀元3月13日報道】(AUTONET記者、蔡至兼)今月の25日に開幕した愛知世界博覧会に、全世界各地から数百万人の観光客が訪れるとともに、大勢の日本人観光客が来場することも予測されている。日本国土
2005/03/16

反分裂法を抗議して5万人以上のデモ行進

【大紀元3月6日報道】(大紀元綜合報道) 中国全国人民代表大会により 3月 8日に制定される予定の『反国家分裂法』草案に抗議するため、 3月 6日午後、台湾団結連盟が台湾南部の高雄市で「併呑に反対し、
2005/03/16

海外の中国系住民を洗脳する―新中共メディアの宣伝効果

中国は経済発展と国力上昇に伴い、対外宣伝に多くの資金を投入するようになった。特に力を入れているのが海外のメディア、とりわけアメリカのメディアであり、その宣伝効果は日増しに顕著になっている。アメリカで発
2005/03/13

長江に壊滅的な危機をもたらす三峡ダム

ダムの建設は電力や清潔な水を供給してくれるというメリットがある一方、社会や環境に必ずそのメリットを上回るような代価を求めることになる。『河川の危機』と題する世界自然基金の報告書よると、ダム建設による乱
2005/03/12

中共によるテロ支援の実態

アメリカが情報開示した資料によると、中共は1965年から1997年まで、パキスタンの核兵器開発をひそかに支援していたという。外電の伝えるところによれば、リビアがIAEA(国際原子力機関)の調査員に渡し
2005/03/10

共産党邪霊の本質を見極め 共産党離党を声明する人が激増

【明慧ネット2005年3月8日】(明慧記者・綜合報道) 共産党邪霊は大法に対立することを選択し、法が世を正すなか衆神に一掃されることを自ら運命づけた。邪党の最後の日に臨んで同様に滅されないためにも、以
2005/03/10

『香港フォーカス』:董建華の退陣の謎

【大紀元3月3日報道】香港特区政府から董建華が政協委員の職を受け入れたと公表された後、彼が全國政協副主席になるという噂はすぐ広がった。一般の見方は、これが彼を祭り上げて、面子を残してあげるというものだ
2005/03/08

アメリカ年一回の人権報告で中国に対して失望を表す

「明慧ネット2005年3月1日」米国国務省は、今年度の人権報告を公布し、中国、シリア、サウジアラビアを人権侵害国と指摘した。国務省補佐官のマケル・コザクは、ワシントンで行われた記者会見で、中国の人権問
2005/03/07

“反国家分裂法”で米中関係に影響

【大紀元3月1日】米国の「ウオール・ストリート・ジャーナル(The Wall Street Journal)」によると、近々中国は“反国家分裂法”を立法する予定で、この法案が採択されると、中国の武力で
2005/03/05

十万人超が中国共産党を脱退

【大紀元3月3日】(大紀元記者張文・報道)最近、大紀元の共産党脱退サイトで共産党や党組織、諸団体からの脱退宣言をする人が激増している。現在までの集計で、十万人を超える中国内外の中国共産党員が党とその関
2005/03/05

日本が北京への北朝鮮難民に関する情報提供を拒否

【大紀元2月24日】ロシアRIA新聞社によると、日本の外務省官僚が、最近の記者会見で、「北朝鮮難民が、北京の日本領事館に助けを求める情報を北京側には伝えない」と話した。「われわれは、中国にいる北朝鮮難
2005/02/28

中共による北朝鮮への投資、前年比150倍

【大紀元2月15日】(ロシア発、大紀元記者・呉興)ロシアRIA新聞14日付の報道によれば、中国共産党は去年、米国のブッシュ政府に邪悪な枢軸国と称された北朝鮮へ大幅に援助を増加した。この報道では、韓国・
2005/02/21

アメリカで最も人気のある職種、IT関連3分野

【大紀元2月11日】アメリカ先端科学技術産業の中で、もっとも富裕な上位1000人の事業主の中で、3分の1はインターネット関係の仕事を従事しており、その中でも、ソフトウエアエンジンニア、ゲームデザイナー
2005/02/20

法輪功創始者、青年団脱退声明を発表

【大紀元2月14日】2005年2月14日、法輪功の創始者である李洪志氏が本ネットに委託し、中国共産主義青年団を脱退する声明を発表した。全文は次の通りである:再び法輪を廻す当時の勤め先では、職員は必ず中
2005/02/19

3千年に一度  韓国の仏像にウダンバラが咲く

【大紀元2月13日】(韓国=大紀元記者・曾慧)仏教伝説の花であるウダンバラが韓国の各地で花を咲かせ、話題を呼んでいる。韓国の京畿道儀旺市の清渓寺、冠岳山の竜珠寺に続いて、全羅南道順天市海竜面の須弥山禅
2005/02/18

全世界同時多発迷惑電話事件で各国警察が調査

(大紀元記者・王芳報道)旧正月の新年前後に、全世界で迷惑電話事件が同時多発した。世界各国で、多くの人たちが中国の大晦日に匿名の迷惑電話を受けたのである。被害者には、法輪功学習者や中国共産党の政権に反対する著名人が含まれていた。各国の警察はすでに調査を開始している。
2005/02/13

「六・四」の驚くべき内情 趙紫陽にスパイの濡れ衣

【大紀元2月4日】大紀元記者・李丹報道:中国体制改革所総合研究室主任、副研究員を歴任し、中国全国人民代表大会常務委員会事務所研究室と中国経済体制改革研究所に勤めた程暁農がこのほど、大紀元記者のインタビ
2005/02/11

ニューヨークでの英語による九評研究討論会が西洋人の関心を集めた

【大紀元1月27日】(大紀元記者何賓、ニューヨーク)一月二五日の夜、マンハッタン42番街ニューヨーク記者クラブで第一回目の英語による「共産党についての九つの評論」の研究討論会が開かれた。今回の研究討論
2005/02/09

中国共産党の暴力団手法を暴露、何偉途氏が168日間の体験を語る

何偉途氏は「買春」を否認した上、事件は政治的な迫害であり、中共が香港の立法会選挙を操作していると指摘【大紀元2月4日】(香港=大紀元記者・呉雪報道)香港民主党議員立候補の何偉途氏は去年8月、香港立法会
2005/02/09

全世界華人新年の夕べ NY特別講演は満席、政治要人らが鑑賞

【大紀元2月5日】(ニューヨーク=大紀元記者何ヘイ報道)新唐人テレビの企画した全世界華人新年の夕べが4日、ニューヨークで開かれ、注目を浴びた。当日は、チケットは完売し、劇場はさらに席を300増やしたと
2005/02/09

共産党に翻弄される趙紫陽氏の家族

【大紀元二月一日】趙紫陽氏の葬儀は、数日間にわたる“話し合い”の末、やっと行われることになった。この“話し合い”は、もちろん平等な条件の下で行われたものではない。なぜなら一方が批判され十五年間も軟禁さ
2005/02/08

ニューヨーク九評公開討論会で、ゴードン・チャン氏が講演

“ゴードン・G・チャン氏はアメリカの法律事務所ポGordon Chang discusses the “Nine Commentaries on the Communist Party” and Ch
2005/02/07