アメリカのトランプ大統領は、イラン高官が空爆停止を直接電話で要請したと明らかにし、米軍の大規模攻撃や極秘交渉の実態を公表。中東情勢の緊迫と今後の軍事・外交戦略に注目が集まっている。

米東部時間6月11日、トランプ大統領はフォックス・ニュースのインタビューに応じ、中東情勢に関する一連の内幕を相次いで明らかにした。  

トランプ大統領は同日夜、米軍がイランに対して新たな空爆を実施することを認めた。その規模については「これまでよりも大規模かつ強力なものになる」と述べた。

一方で、橋や発電所などの民間インフラを破壊することは望んでいないとも強調した。専門家は、民間インフラへの攻撃は原則として回避する意向を示しつつも、圧力強化の選択肢としては排除していない姿勢を示したと分析している。  

またトランプ大統領は、アメリカ側とイラン側の高官が直接電話で連絡を取っていたという機密性の高い情報を初めて公表した。説明によれば、米軍がイラン国内の軍事目標を爆撃した直後、イラン高官が異例にもトランプ大統領本人に電話をかけ、空爆の停止を直接要請したという。  

さらにトランプ大統領は、これまでの軍事行動についても言及した。米軍は戦闘機を出動させ、「トマホーク」巡航ミサイル49発を発射し、テヘラン郊外およびペルシャ湾南西沿岸に位置するイランのレーダーや防空システムに対して精密攻撃を実施したと明らかにした。  

ハールク島掌握案と地上部隊投入の可能性

今後の対応について、トランプ大統領は、第一の選択肢としてイランの石油輸出の要衝であるハールク島の掌握を挙げた。さらに「必要であれば、早ければ明日にも少数の部隊を投入し、イラン全土を制圧することも可能だ」と強硬な姿勢を示した。  

しかしその後、発言を修正し、「実際に地上部隊を投入することは望んでいない」と述べたうえで、「米国民が全面戦争への拡大に耐えられるかどうかは分からない」と率直な認識も示した。  

過去の秘密工作とクルド勢力への批判

またトランプ大統領は、過去の対イラン政策に関する新たな事実も明かした。アメリカはかつて、イラン国内の政権打倒を目的としてイラン民衆に武器を送り込む秘密計画を進め、その武器をクルド人勢力に託していたという。  

しかしクルド人側は途中でこれらの武器を着服し、イラン国内の民衆に配布することはなかったという。  

トランプ大統領はこれについて「極めて失望している」と強く批判し、「クルド人、この事は決して忘れないよ」と警告した。また、自身は当初からこの計画に反対しており、こうした結果になることは予測していたとも付け加えた。  

さらに、イランとの停戦合意についても言及した。トランプ大統領は「これは世界史上、最も多く破られてきた合意の一つである」と述べ、イラン政権の強硬姿勢に強い不満を示した。一方で、両国間の間接交渉は現在も継続していると強調した。  

最後にトランプ大統領は、「状況は混乱している。彼らはすでに屈服しているが、それに気づいていないだけだ」と述べた。