欧州および日本の指導者らはイランによる攻撃を非難し、世界的なエネルギー供給への混乱に警鐘を鳴らすとともに、極めて重要な航路であるホルムズ海峡の開放を維持するために支援することを約束した。

英国、フランス、ドイツ、イタリア、オランダ、および日本は3月19日、ホルムズ海峡の安全な通航を確保するための支援を行う用意があると表明した。同海峡は主要な石油輸送ルートであるが、イランによって封鎖されており、トランプ米大統領が同盟国に対して開放への協力を求めていた。

各国は共同声明の中で、商船やエネルギー・インフラに対するイランの攻撃、および主要航路の実質的な封鎖を非難し、テヘラン（イラン当局）に対して即座に行動を停止するよう求めた。また、世界的なエネルギー供給の混乱は国際的な平和と安全に対する脅威であり、国際法の下で航行の自由が守られなければならないと述べた。

声明では、「我々は激化する紛争に深い懸念を表明する。イランに対し、脅迫、機雷の敷設、ドローンやミサイルによる攻撃、および商用航行を阻止しようとするその他の試みを直ちに停止するよう求める。我々は、海峡の安全な通航を確保するための適切な取り組みに貢献する用意がある」としている。

この声明が出された背景には、イランが湾岸地域のエネルギー・インフラへの攻撃を強めており、サウジアラビアやクウェートの製油所、カタールの液化天然ガス（LNG）施設を攻撃したほか、同海域の船舶も標的にしているという状況がある。

世界の石油貿易の約5分の1を担うホルムズ海峡を通じた供給遮断と、中東からの供給リスクの高まりに市場が反応した。その結果、原油価格は急騰し、北海ブレント原油は一時1バレル119ドルを超え、米国産のWTI原油も一時100ドルを突破した。

本件は現在進行中の事案である。最新情報については随時確認されたい。