米経済誌「フォーブス」は2月9日、リチャード・モレイス氏が法輪功学習者を含む一部の人々があらゆる方法を使い、中共のネット封鎖を突破し、大量の情報を中国の民衆に伝えた記事「壁の亀裂」を大きく報道した。

　同記事では、コンピューター・エンジニアリングであるジェニー・チェン氏は、世界各地の法輪功学習者らと共に、中共の「金盾プロジェクト」のネット封鎖を突破し、毎月中共を脱党した人数を集計していることを紹介。中共は、中国1億1000万人のネット使用者の電子メールおよびインターネット情報を検閲している。チェン氏らは、メールの一斉発送および中共当局の取締を受けていないサーバー、代用用語を使い、中共に禁止されている情報をなんとか中国国内へ流している。

シスコ、グーグル、マイクロソフト、ノーテル・ネットワーク、マイクロシステムズおよびヤフーなどの西側大手IT企業は、中共に情報検閲の協力をしなければ、中国国内でのビジネスは不可能なため、ソフトおよび検索サービスを中共側に提供したことにより、中共が思う通りにネット運営を遂行できたのだ。しかし、中国国内の政府に意義をと唱える者にしてみれば、協力した企業らはまさに専制政権の共犯者である。

　昨年、ヤフーが中共に、フリーランスライター師濤氏の個人情報を提供したことで、師濤氏が「国家機密漏洩」の罪で10年刑に処された。また、マイクロソフトもつい最近、中共の圧力に屈し、北京記者・趙京氏のブログ・ネットを閉鎖したという。

　さらに、グーグルも中共に同調したため、国際世論の強い反発を受けた。中国でグーグルの検索ネットで「法輪功」を入力すれば、中共が法輪功を攻撃するためにねつ造した情報62万6000項目の文章が現れる。しかし、ページの下の部分を見れば、同検索結果が疑わしいことが容易に分かる。逆に、自由世界のグーグルの検索ネットで同様な検索をした場合、法輪功の支持や批判などのあらゆる文章が約400万項目の検索結果が出るのだ。米議会のスミス議員は、「中国の民衆は真相を伝えたために監禁または酷刑を強いられている。グーグルは今やその共犯者となった」と語った。メディア監視団「国境なき記者団」も中共の迫害行為を厳しく譴責した。

　同記事は、中国は検閲制度が巨大なシステムとなっていると述べ、海外華人によると、中国国内のそれぞれの村、町には人々、郵便物および看板を監視・検閲するスパイがいるという。情報筋によると、北京のネット警察だけでも4万人がいるという。彼らはネット使用者の行動を追跡し、禁止用語リストを作成、検閲している。彼らは、「天安門広場」の言葉を禁止にするだけではなく、「T広場」または「六月四日」も禁止用語にしたのだ。

　国境なき記者団によると、少なくても50人の中国国民がネット上で言論発表によって監禁され、32人の記者関係者も同様な理由で監禁されているという。

　しかし、これまで中共に同調しなかった検索エンジン・フリー百科事典「ウィキペディア」は、中国国内の使用による利益取得がないため、中共は圧力をかけるすべもない。ウィキペディアは、だれでも記事の投稿や編集ができる非公式の百科事典で、世界で100の言語で公開され、100以上の他検索エンジンに使用されている。しかし、現在同事典に掲載されているすべての内容は、中共に禁止されている。が、中国国内の学校関係者を含む多くの利用者がおり、彼らは殆どがプロキシ・サーバーを使って同事典を利用しているという。

　米国のウルトラ・リーチ・インターネット社（以下、ウルトラ社）およびダイナミック・インターネット・テクノロジー社（以下、ダイナミック社）は共に、中共のネット封鎖システム「金盾プロジェクト」を突破し、大陸向け情報の送信または受信ができる技術を持っている。両社の顧客は法輪功、人権団体および米政府組織が含まれる。

　すべてボランティアによって、電子メール、チャット、電話およびファックスで海外から中国国内へ大量の情報を送り込んでいる法輪功は現在、まさに中国民主運動の焦点となっている

　ネット封鎖技術が進むにつれて、情報伝達もより容易になった。例えば、トロント大学の市民ラボで開発された「プシフォン」、科学技術の権威であるロジャー・ディングルディンが開発された「トール」などがある。それぞれは、尾行されにくくするようにルートを曲がりくねるようにし、足跡を定期的に消す方法である。

　さらに、携帯電話も中国民衆が外界と連絡をとる方法の一つである。目下、もっとも注目されている人権弁護士・高智晟氏が車の事故に遭わされた直後に、携帯電話のショート・メールで友人を通じて事件内容をインターネットによって世界へ流した。中国国内でSARS感染が流行った時も携帯およびショート・メールで情報通達したという。

　ダイナミック社は「九評共産党（共産党についての九つの論評、以下九評）」が出版されてから、同社は「金盾プロジェクト」を突破し、200万冊の電子ブックの送信に成功したと述べた。「九評」は電子メールのほか、あらゆる伝達手段によって、過去14ヶ月間で800万人に達する勢いで脱党ブームを引き起こしたのだ。

　中国共産党の崩壊は数年後に起きるのではなく、旧ソ連のように突然に崩壊する可能性が非常に高い。グーグル、マイクロソフトおよびヤフーは、中共の崩壊に直面した際の対策はあるのか。中共の検閲制度は堅固ではないことを知るべきで、これらの企業は、人々が意見できるように隙間を残したほうが、中共政権崩壊時に裁判にかけられる時期を延ばす手助けにはなるであろう。