中国共産党

中共ウイルス（新型コロナウイルス）の感染は、すでに200以上の国と地域に広がった。各国政府の対応に不手際があるかもしれないが、私たちは非難の矛先を間違えてはならない。このウイルスの元凶は、中国共産党である。中共ウイルスをめぐる昨年11月からの動きを、時系列でまとめた。

1922年4月3日、ヨシフ・スターリンがソ連共産党の書記長に選出された。

米ハーバード大学のローレンス・バコウ学長と妻が3月24日、中共肺炎（新型コロナウイルス肺炎、COVID-19）に感染したことが明らかになった。過去20年間、ハーバード大学は中国共産党指導者の子弟を受け入れ、中国政府・軍高官向けの研修プログラムを立ち上げ、中国人富豪から巨額な支援金を受け取るなど、中国当局と親密な関係を築いた。

オーバーシュート。ロックダウン。初めて聞いた横文字言葉というものは、次に自分が人に向かってつかう時に、知ったかぶりからか、変な力みが入るものだ。

樋口一葉の短編『大つごもり』。書かれたのは1894年という。一葉、22歳の作品と聞いて、その秀でた文才に驚きを禁じ得ない。

現在、世界中に蔓延しているウイルスの名称は、「新型コロナウイルス」「COVID-19」「新型肺炎」などさまざまである。病気の名称は発生地にちなむことが多いため、「武漢肺炎」と呼ばれることもある。大紀元グループは、「中共ウイルス」と呼ぶことを再び提案したい。

「おまえ、来るのが早すぎるぞ！」。目に涙のいかりや長介さんに、そう怒られているに違いない。重症の肺炎で入院中とは伝えられていたが、まさかの結果となった。

こんにちは。ぼくの名前は太郎。奈良公園に住んでます。人間はぼくたちのことを「しか」って呼んでます。

東京が、凍りついている。今日の天気が、真冬に逆戻りしたような、寒の戻りであるだけではない。街が、誰もいないかと思うほど、動いていないのだ。

「（某国の）死亡者数は、中国を超えて、○○人になりました」。こんな日本の報道をよく耳にする。中共ウイルスの感染者や死亡者を伝える際の、決まり文句である。

トランプ米大統領は現地時間3月25日午後5時50分ごろ、ホワイトハウスで記者会見を行い、25日までに、国内で確認された中共肺炎（COVID-19、または新型コロナ肺炎）の感染者は6万人を超えたと発表した。死者が808人に達した。

イタリア。つぶやきながら本稿を書いている。人が見たら、奇異に映るだろう。

7月予定の東京五輪は、おそらく延期を余儀なくされるのだろう。

1882年3月24日、ドイツの医師で病理学者のロベルト・コッホが結核菌を発見した。今から138年前のことだが、その病原菌の発見から人類がこの病気を克服するまでは、誠に長い時間を要することになる。

新宿にある、小さな映画館で『馬三家からの手紙』を見てきた。同館での上映は3月21日から始まっている。

最近のテレビを見ていて、お二人の日本人女性に、筆者の心が惹かれている。どちらも美しく、心優しい人である。

老舎（ろうしゃ）という小説家がいた。北京の胡同（フートン）に住む庶民の細やかな生活を描いた作風で、評価が高い。ただし、純粋な人柄であるがゆえに、中国共産党に利用されて中共賛美の小説や戯曲などを書いてしまったのが、実に惜しまれる。

今世界で起きている反人類的な全ての事象について、総括的に言えば、その大元凶は中国共産党に帰結される。このたびの世界的病禍についても、その病毒の来源と譴責されるべき対象を明確にするため、大紀元は以後「中共ウイルス」「中共肺炎」と呼ぶ。

専門家によると、イタリアでの中共ウイルスの感染拡大を受けて、同国政府は中国共産党（中共）との関係を見直し、米国政府との連携を強めている。

中国の医療隊が3月13日、30トンの医療物資とともにイタリアに着いた。同国の北部を中心に医療支援を行うという。

一昨日の小欄に書いたことを、筆者自身が再び考えている。

中共肺炎（COVID-19、武漢肺炎とも言う）の感染者が全世界で急増している。発生源の中国を除き、感染者が1000人を上回った国はイタリア、韓国、イラン、日本、フランス、ドイツとなっている。内訳は、3月10日午前8時40分現在、イタリアの感染者が9172人、韓国が7382人、イランが7161人に達した。各国における深刻な感染拡大の根本的な原因を考察したい。

中国最高指導部は25日、湖北省武漢市を中心に発生した新型肺炎について、直轄のまん延防止対策チームを設置した。専門家は、同チームは政権安定を目的にしていると指摘した。国内インターネット上では、当局の初動対応の遅れなどを糾弾する市民が増えている。

今年の旧正月は1月25日だそうだ。今の日本人にとって旧暦は、はるか昔の感覚であり、今年のその日を知るにはパソコンで検索しなければならない。

マイク・ポンペオ米国務長官は1月13日、カリフォルニア州サンフランシスコで行った2つの演説のなかで、米国が中国、ロシア、イランなど敵対国に対抗するための抑制力の回復について語った。また、シリコンバレーのハイテク企業の幹部が、中国とビジネスをしても米国の価値を犠牲にしないよう注意を促した。

新年を迎えたばかりの香港、台湾とイランの各地では、全体主義を拒否し自由を求める声が高まっている。トランプ米大統領の顧問を務めたスティーブン・バノン氏は、過去の宥和政策を止め、中国共産党とイランの現体制を正面から対抗するトランプ大統領の政策方針、「トランプ・ドクトリン」が自由・民主主義を求める中東およびアジアの人々に影響を与えているとの見方を示した。

中国北京大学社会学部元教授の鄭也夫氏（69）はこのほど、中国最高指導部である中央政治局の7人の常務委員に対して、反腐敗の一環として資産を公開するよう求めた。同氏は昨年末、中国共産党に対して「歴史から去れ」と要求する記事をSNS上に投稿したことで注目された。

ポンペオ米国務長官は8日、ドイツのベルリンで演説を行い、米中の対立について「米国と中国共産党政権の対立であり、平和を望む世界各国と中国共産党政権による全体主義の戦いである」と強調した。

中国共産党は24日の中央政治局会議で、党の重要会議である第19期中央委員会第4回全体会議（四中全会）の開催日について、28～31日の日程で開催すると決定した。一部の香港メディアなどが、習近平総書記は同会議で後継者を指名すると報道した。専門家は党内江沢民派による偽情報の可能性があるとの見方を示した。