2026年6月8日の東京株式市場において、日経平均株価は続落し、一時6万4000円を割り込んだ。下げ幅は一時3000円を超えた。

この急落の主な背景には、米国の雇用統計を受けた利上げ観測の高まりがある。前週末の5日に発表された5月の米雇用統計では、非農業部門の就業者数が前月比17万2千人増となり、市場予想を大きく上回った。この好調な雇用情勢を受けて米債券市場では長期金利が上昇し、前週末の米国の主要株価指数が大きく下落することとなった。加えて、7日にはイランがイスラエルへミサイル攻撃を行ったことも、投資家心理を急速に冷やす要因となった。

東京市場でもこの米国市場の流れを引き継ぎ、人工知能（AI）や半導体関連株への売りが目立った。米国で半導体関連銘柄によって構成されるフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が10%安となった影響から、日本でも関連銘柄に売りが膨らんだ。個別銘柄では、ソフトバンクグループが一時11%安、キオクシアホールディングスが12%安と急落したほか、日経平均への寄与度が高いアドバンテストや東京エレクトロンも値を下げた。

下落の影響は広範囲に及び、東証株価指数（TOPIX）も一時3%近く下落し、東証プライム市場全体の約7割の銘柄が値下がりした。さらにこの株安はアジア市場全体にも波及し、同日の韓国の総合株価指数（KOSPI）は一時前週末比9%安と急落し、サムスン電子やSKハイニックスなどの半導体株が大幅な下落を記録した。