ハーバード大学の天文学者アヴィ・ローブ氏は、宇宙人が地球を訪れたなどのセンセーショナルな理論を提唱したことで、大きな論争を呼んできた。同氏は、未確認飛行物体（UFO）が国家安全保障にもたらすリスクを研究する外部科学者チームを率いる人物として、ホワイトハウスから指名されている。

ローブ氏は2020年までハーバード大学天文学科長を務めた。AP通信によると、同氏は最近、新設された科学諮問委員会の舵取りを任された。同委員会の任務は、近年、米軍関係者が報告している謎の光球やその他の未確認物体の起源を調査することである。これは、トランプ大統領が進めるUFO、現在は一般に「未確認異常現象」略称UAPと呼ばれるものの情報公開を推進する取り組みの一環である。ローブ氏のチームは、ホワイトハウスに新設されたUAPガバナンス委員会に作業状況を報告する。

ローブ氏は取材に対し「これは探偵物語のようなものだ」と述べたうえで「批判をあまり気にしなければ、これはとても面白い」と語った。

独自色の強い宇宙人理論と学界の反発

過去10年、ローブ氏は宇宙生命を探すため、空と海の観測に力を注いできた。2017年、ある恒星間天体が地球の近くを通過した際、主流の科学界はそれを彗星または氷塊だとみなしたが、ローブ氏はそれが宇宙船の薄い「ライトセイル」である可能性を大胆に推測した。

その後、同氏はハーバード大学の「ガリレオ計画」を創設し、地球外文明の遺物の探索に乗り出した。2023年には、同氏のチームが太平洋の海底から数百個の金属微小球を引き上げ、それらが地球外技術に由来する可能性を示唆したが、他の研究者からは、単なる火山岩または石炭灰ではないかとの疑問が出ている。

ローブ氏が査読を経ずに主張を直接公衆に公表する習慣は、学界の強い反発を招いている。アリゾナ州立大学の天体物理学者スティーブ・デッシュ氏は、ローブ氏が欠陥のある手法を用いて突飛な結論を導いていると非難し「彼の指導の下では、われわれが問題の答えに近づくことはあり得ない」と率直に述べた。

国防総省の全領域異常解決局（AARO）の責任者を務めたショーン・カークパトリック氏も、ローブ氏には国家安全保障の経験が欠けており、同氏のチーム構成は、ホワイトハウスが厳密な科学よりも周縁的な理論に関心を持っていることを示していると指摘した。ホワイトハウスはこれについてコメントしていない。

チームに活動家と億万長者も参加

ローブ氏は批判を意に介さず、国家安全保障の観点から出発し、まずUAPは人間の産物であると仮定すると強調した。同氏が自ら選んだ10人余りのメンバーには、米国が墜落した宇宙人の飛行物体を回収したと主張する退役海軍少将ティモシー・ギャローデット氏や、絶滅種の復活に取り組む億万長者ベン・ラム氏が含まれている。

ローブ氏はその後、Mediumに寄稿し、現在政府が公開している映像の質は高くなく、真の「高価値データ」は依然として機密扱いになっていると指摘した。同チームは先月、国防総省に対し、50件を超える中核文書の提供を求めた。会議は非公開で行われるが、ローブ氏は、結果を公衆に知らせるためのウェブサイトを設けると約束している。

トランプ氏の透明性命令に対応して新体制を設置

今年初め、トランプ氏は行政当局に対し、UFOに関する透明性を高めるよう指示した。国防総省はその後、FBIの歴史的報告書や米軍の最新映像を含む3組のファイルを公開した。この指示を受け、米国家情報長官室（ODNI）はUAPガバナンス委員会を設置し、6月に初会合を開いた。

現在、議会の超党派グループは、ホワイトハウスにさらなる行動を取るよう圧力をかけ続けている。ただ、調査を担当する国防総省の事務所は、宇宙生命の証拠はまだ発見されていないとしている。

ローブ氏は、陰謀論は信じていないと述べている。「私の印象では、政府は一部の物体の性質を推論できないために困惑している。われわれは、ソーシャルメディアではなく、あの光球に目を向けよう」と語った。