巨人・田中将大投手が9月30日の中日戦で先発し、日米通算200勝を達成。野茂、黒田、ダルビッシュに続く快挙を成し遂げた。
経済同友会の新浪剛史代表幹事が、サプリメントをめぐる捜査を受けて辞任した。経済同友会は、同日午後4時半から東京都内で記者会見を開く予定だ。
パキスタンの連邦捜査局（FIA）は火曜日、サッカーチームを装った22人の男性グループが偽造渡航書類を使用していたことが判明、日本から国外追放されたと発表した。最近、こうした不法滞在者が増加している。
日本海洋研究開発機構（JAMSTEC）はこのほど、日本の深海探査船「ちきゅう」が、同船が保持していた最深掘削記録を更新し、ギネス世界記録の公式認定を受けたと発表した。
岩屋毅外相は25日（日本時間26日）、国際協力機構（JICA）によるアフリカとの交流推進を目的とした「ホームタウン」事業撤回を巡り陳謝した。
国際協力機構（JICA）が発表した「アフリカ・ホームタウン」構想について、同機構は撤回する方針を固めた。
中国共産党による文化的浸透が日本社会に深く入り込んでいる。全国に広がる友好都市提携や孔子学院、国費留学生制度などを通じて、地域社会から学術界に至るまで影響力を強めており、長年日中文化交流に携わった画家は「日本は世界で最も深刻な浸透を受けている」と警鐘を鳴らしている。
千葉県の熊谷知事らは18日、三菱商事による銚子沖洋上風力撤退を受けて、武藤経済産業大臣へ早急な再公募を求めた。
イグ・ノーベル賞が発表され、日本の研究チームが19年連続受賞。今回は牛にシマウマ模様を描き、虫の付着を大幅に減らす効果を示した研究が評価された。
三菱UFJ銀行の支店の貸金庫から顧客の金品を盗んだとして、窃盗罪に問われた元行員公判が9月18日、東京地裁で開かれた。検察側は懲役12年を求刑した。判決は10月6日に言い渡される。
2025年9月11日（木）から15日（月）までの5日間、東京・池袋の豊島区民センターのエントランスにて、中国における臓器収奪の実態をアートで表現したポスター展が開催された。世界70か国から1049点の作品が集まり、その中から審査を経て選ばれた作品が展示された。アートを通して、臓器収奪という重いテーマに対し強いメッセージが発信された。
東京池袋で9月11日から、臓器狩りの闇をポスターというアートで暴き出したポスター展を開催している。土曜日には臓器移植手術をした3人の台湾人などへのインタビュー映画『ヒューマン・ハーベスト』が上映される。
イーロン・マスク氏が率いるSpaceXが、2年後にスターリンク衛星と携帯電話の直接通信を目指す構想を発表。通信業界に大きな影響が予想される。
警視庁は11日、盗品の貴金属を買い取ったとして、中国籍の林杰容疑者（40）と日本人の妻・比嘉由加里容疑者（37）を逮捕したと発表した。
9月11日午後、東京都品川区、港区周辺で記録的大雨が発生し、河川の氾濫や道路冠水、交通機関の混乱が相次いだ。
米アップルは9月9日（米国時間）、カリフォルニア州クパチーノの本社で2025年秋の新製品発表会を開き、iPhone 17シリーズやApple Watch Series 11、AirPods Pro 3などを披露した。
東京都内では9日15時までに、19～81歳の11人が熱中症の疑いで救急搬送された。そのうち6人は中等症、5人は軽症であった。東京消防庁は喉が渇く前にこまめな水分補給や、室内では冷房や扇風機を適切に使うことなど、対策を呼びかけている。
韓国・大田市の牧園大学で、国際シンポジウムが非公開の形で開催された。中国共産党の対「邪教」組織である中国反邪教協会の幹部、日本の反カルト研究者、韓国のキリスト教系団体関係者が参加していた。
大阪市北区中崎西二丁目の機械式立体駐車場において、9日12時5分ごろ「地下にベビーカーが落ちた」との通報があり、大阪府警曽根崎署と大阪市消防局が現場に駆け付けた。通報から約十分後に救出された乳児は直ちに病院に搬送されたが、頭蓋骨を骨折する重傷だ。
今、60代の老衰死が増えているという。2022年から日本人の死亡者の増加を訴え続けている藤江氏は、新型コロナワクチンの接種と近年の日本人の死亡増加との関連を指摘している。
爆買い観光客が街やホテルに捨てていくスーツケース。大阪各地や空港で急増し、観光公害の新たな悩みとなっている。
文化庁は旧統一教会解散後の清算手続き指針案をまとめた。被害者救済を徹底するため、申し出期間の長期化や新財団設立も検討。公的意見を経て10月に正式決定の見通し。
旧統一教会が5日、文部科学省による解散命令請求の根拠とされた元信者の陳述書4通が偽造されたものであるとして、文科省宗務課長・山田泰蔵氏他5人を、有印私文書偽造・同行使罪などの容疑で東京地検に告訴・告発した
厚労省が5日に公表した毎月勤労統計調査によると、7月の実質賃金は前年同月比0.5％増となり、7か月ぶりにプラスに転じた。賃上げや夏のボーナスが押し上げ要因となった。
北海道釧路市は、出力10キロワット以上の事業用太陽光発電施設の設置を市全域で許可制とする条例案を市議会に提出した。急増するメガソーラーによる環境・景観への影響を抑える狙いだ。
国土交通省が日本郵便に軽貨物車の使用停止処分案を通知した。全国の物流を支える郵便局網が直撃を受ける可能性があり、外部委託の拡大によるコスト増や地方サービス低下、さらには情報流出リスクや安全保障上の懸念も浮上している。
富山県警は9月2日、中国籍の公務員で富山市大泉在住の孫肖容疑者（46）と、石川県内灘町緑台の会社役員である魏賢任容疑者（58）を逮捕した。
オーストラリアからの観光客が日本の墓地で狼藉を働く様子を収めた動画が8月末からSNSで拡散している。文化や信仰を冒涜する行為として批判が殺到し、在日オーストラリア大使館も注意喚起に乗り出した。
サントリーホールディングスは2日、新浪剛史代表取締役会長が大麻所持禁止法違反の疑いで福岡県警の捜査を受けたことを受け、1日付で辞任したと発表した。同社は同日午後、鳥井信宏社長と山田賢治副社長が緊急記者会見を開き、謝罪した。
沖縄地区税関は1日、覚醒剤と大麻成分を密輸しようとしたとして、米国とナイジェリア国籍を持つイフィオク・アクパンダク容疑者（34）を関税法違反の疑いで那覇地方検察庁に告発した。
