米イラン間の緊張が長期化する中、米軍の兵器備蓄をめぐる懸念が浮上している。米複数メディアはこのほど、関係者の証言として、巡航ミサイル「トマホーク」やパトリオット迎撃ミサイル、THAAD（終末高高度防衛）システムなどの大量使用により、米国が保有する一部の精密誘導兵器の在庫がひっ迫していると報じた。

これに対し、トランプ大統領は報道内容を否定し、米軍の弾薬備蓄は十分な水準にあり、防衛産業の生産能力も大幅に強化されていると強調した。また、情報を外部に漏洩した「情報漏洩者」について、厳しい処罰を科す方針を示した。

米紙ワシントンポストによると、トランプ氏は先日、閣僚会議の場で、精密誘導型の長距離ミサイルや防空迎撃ミサイルなど、米軍の主要兵器の在庫不足に関する報告について、ヘグセス戦争長官に説明を求めたという。

関係者によれば、兵器備蓄の減少は米国の対イラン軍事戦略にも影響を及ぼしており、トランプ氏が当初検討していた大規模な対イラン軍事作戦を見送った要因の一つになった可能性があるとしている。

報道によれば、米イラン衝突発生後の最初の1か月間で、米軍はトマホーク巡航ミサイル850発以上、パトリオットおよびTHAAD迎撃ミサイル数千発、さらに陸軍戦術ミサイル1300発以上を使用したとされる。これにより米軍の兵器在庫は大きく減少し、ウクライナへの軍事支援にも影響が及んでいるという。

また、ロイター通信に語った関係者は、イランでの軍事作戦が長期化した場合、ミサイル供給能力の低下によって、中国共産党政権やロシアなどの潜在的な対抗勢力に対する米国の抑止力が制約される可能性があるとの懸念を示した。

軍事専門家も、精密誘導兵器は契約から製造、納入に至るまで数年を要する場合があり、短期間での在庫回復は困難だと指摘している。

こうした状況を受け、米国防総省は議会に対し、総額670億ドル規模の緊急予算措置を求めている。

一方、トランプ氏は6日、SNSで「米国は膨大な量の弾薬を保有している。特定の種類についても十分な備蓄がある」と述べた。

その上で、「大量の弾薬は需要に応じて継続的に生産され、米国内へ輸送されている。防衛企業は、米国史上最大規模となる数の工場や生産施設の建設を進めている」と説明した。

さらに、兵器備蓄に関する情報を漏洩した人物について「国家への裏切りに当たる発言を行った情報漏洩者」と批判し、捜査が進められているとして「長期の禁錮刑を求める」と強調した。

トランプ氏は別の投稿でも、『ワシントンポスト』の報道を「偽情報」と指弾し、ヘグセス国防長官の職務に対する全面的な支持を表明した。

一方、イラン情勢をめぐっては、ホルムズ海峡が米イラン間の対立の主要な焦点となっている。外交協議が難航する中、バンス副大統領は「我々の責務は複雑な状況を乗り越え、米国民と大統領にとって最善の結果を導くことだ。最終的には目標を達成できると確信している。ただし、その過程には困難や時間を伴う」と述べた。

トランプ氏は近頃、イラン当局に対し、ホルムズ海峡の再開に向けた合意に至らない場合、米国はイランに対して「最も厳しい軍事攻撃」を実施すると繰り返し警告している。