悲しみ、憂鬱、恐怖、裏切られた深い感覚、また人類は滅びる運命にあるという思いが、世界中で増え続け、特に子どもや若者に影響を与えている。

こうした感情を駆り立てているのは、戦争でも世界的な不安でも政治でもエスカレートする犯罪でもなく、気候変動や人類の存続に対する不安で、イェール大学が定義した「気候不安」というものだ。 

気候不安の治療を専門とするカウンセラー、メリッサ・ポリー氏はエポックタイムズに次のように語っている。「気候不安は今後も増加し続け、来年中には精神的苦痛の最大の原因のひとつになるだろうというのが、科学者とメンタルヘルスの臨床医の一致した見解である」

「気候不安の症状は、一般的な不安を含む他のタイプの不安と類似して現れることがあるが、多くの場合、変化する気候やそれにおける我々の役割に対する無力感や絶望感に根ざしている」

ポリー氏は、自然災害の増加や、「地球温暖化問題に対して私たちが何をしているのか、していないのか 」についての報道が、気候不安症例の増加の原動力になっていると指摘した。

CO2 Coalitionのメンバーであり、ドキュメンタリー映画『Climate: The Movie』のプロデューサーであるトム・ネルソン氏は、メディア報道の増加が気候不安を煽るということに賛成しながらも、気候変動にまつわる誇大宣伝は科学的裏付けを超えたものだと述べた。

ネルソン氏は、スタンフォード大学の気候科学者であった故スティーブン・シュナイダー氏が1989年に「言ってはならないことを語った」という。

気候科学者には、倫理的に「真実、すべての真実を伝える義務がある。それはすべての疑念や注意事項、『もしも』そして『しかし』を含めた完全な真実でなければならない」とシュナイダー氏は語った。

同時に、気候科学者は「潜在的に悲惨な気候変動のリスクを減らす」ことも望んでおり、これには幅広い支持が必要だとシュナイダー氏は指摘した。

「それはもちろん、多くのメディアで取り上げてもらう必要がある。だから私たちは、恐ろしいシナリオを提示し、単純化した、大げさな声明を出し、私たちが抱くかもしれない疑問にはほとんど触れないようにしなければならない」とシュナイダー氏は言う。

「そのダイナミズムは、現在でもまったく変わっていない」とネルソン氏は言う。

「気候変動対策への要求をもたらすために、若者や若年層が意図的に不安を募らせているのは100％事実だ」
 

行動の変化

ランセット誌が、10か国の16歳から25歳の1万人を対象に、気候変動に対する感情について調査した結果を発表した。

回答者の59％が気候変動について「非常に心配している」と答え、75％が「未来は恐ろしい」と答え、回答者の半数以上が、気候変動に対処する適切な行動をとらない政府は自分たちを裏切っていると答えた。

2021年の調査は、政治活動グループAvaazが後援した。同団体のウェブサイトは「献身的な人々による、通常は舞台裏での骨の折れる仕事」が、いかにして「大規模な一般市民の激しい抗議」を引き起こし、主要な決定に影響を与えることができるかを説明している。

その1年後、Journal of Environmental Psychology誌は、気候不安は 「重大な心理的負担 」であるとする研究を発表した。

また「気候不安は、必ずしも気候変動の否定的な影響、あるいは気候変動に対する不適応な反応ではなく、むしろ、少なくともある程度は、効果的な行動の原動力となるかもしれない 」とも述べている。

著者らは、この研究の結果が「気候変動に関連する心理的苦痛を管理し、幸福と環境に優しい行動を促進する方法を見つけるために役立つ」と述べた。

研究著者のロレイン・ウィットマーシュ氏は、この研究は、ある程度のレベルの気候不安は社会にとって有益であることを示唆していると述べた。

ウィットマーシュ氏はエポックタイムズ宛の電子メールでこう述べた。

「私たちの研究は、気候不安が気候変動対策にプラスに働くことを一貫して示しているいくつかの研究のひとつである」

「それは行動の動機付けとして重要であるように思われ、行動を起こすことはまた、不安を抑えるための有用な対処メカニズムかもしれない」

この調査は、英国在住の1338人を対象に行われ、欧州連合（EU）の欧州研究会議（ERC）の資金援助を受けた。ERC自体はHorizon Europeによって資金提供されている。

Horizon Europeの2025年から2027年にかけての戦略計画は、「グリーン・トランジション」に拍車をかけ、「よりレジリエントで、競争力があり、包括的で、民主的なヨーロッパ」を実現することによって、気候変動に対処する方法を見つけることである。

ERCは、エポックタイムズのコメント依頼に対し、記事の公開時点までに回答しなかった。

2023年、ペンシルベニア州立大学の研究者たちは、「気候変動に関する恐ろしいニュース」が人々にどのような影響を与えるかを調査した独自の研究を発表した。

研究者の一人であるジェシカ・マイリック氏はプレスリリースの中でこう述べた。

「我々の調査結果は、人々は気候変動に関する悲観的な報道に慣れてしまっていることを示唆している。彼らが行動を起こすためにより重要なのは、気候変動に関する報道を日常的に目にすることかもしれない」

「これはアジェンダ・セッティング効果と呼ばれるもので、ニュースで頻繁に取り上げられるトピックは、そのニュースを消費する人々にとってより重要であるとみなされる現象である」

Journal of Health Communication誌は5月に、気候変動に関するメディア露出が影響を及ぼすかどうかを調べるため、大学生440人を対象とした横断調査を行った報告書を発表した。

その結果、「メディアの利用頻度や気候変動ニュースへの注目度が、気候変動への不安を有意に予測する 」ことがわかった。

「メディアは、気候変動のような問題に対する一般大衆の認識を形成する上で極めて重要な役割を果たしている」と、研究著者のエマニュエル・マデュネメ氏はエポックタイムズ宛ての電子メールで語った。

結果として、マデュネメ氏は、メディアには複雑な科学情報を簡単に理解できる事実に翻訳し、気候変動の緊急性を「誇張することなく」伝える責任があると考えている。

「メディアは、特に若者の間で、現実を形成する上で非常に大きな役割を担っていることを自覚しているのであれば、報道が視聴者の精神的健康に与える影響に細心の注意を払うべきである。」と彼は述べた。

マデュネメ氏によれば、気候変動への不安と気候変動への行動には曲線的な関係があり、低レベルから中程度のレベルであれば、気候変動と闘うための予防的・適応的な行動をとるよう促すが、逆に不安が強すぎると、人々のやる気を失わせる可能性があるという。

この研究では、「リベラル寄りの回答者」ほど気候不安に陥りやすく、「環境に配慮した行動」をとる傾向が強いことがわかった。

米国最大のシンクタンクのひとつであるブルッキングスの最近の調査によると、気候に関する報道は2012年以来300％急増し、過去5年間で最も顕著に増加した。

しかし、ネルソン氏は、気候関連の規制がその後の人々の生活に与える影響に懸念を示した。

「彼らは私たちを十分に怖がらせ、私たちがライフスタイルに対するおかしな制限を受け入れるようにしなければならない。その不安や恐怖がなくなれば、何も売ることができなくなる」とネルソン氏は語った。

変化に集中する

ポリー氏は、気候不安は多くの場合、自分ではどうすることもできないという感覚から生じるものであり、孤立し、圧倒される可能性があるため、個人レベルで治療する必要があると述べた。

可能な治療法として、ポリー氏はしばしば、自転車通勤、クライメート・カフェ（気候カフェ）への参加、自然とのつながり、ボランティア活動など、地球のためになるコントロール可能な行動を求めることを提案する。

「気候不安症に対処するためにどのような手段を取るにせよ、自分の感情を認め、このように感じるのは自分一人ではないということを思い出すことは常に重要である」とポリー氏は言う。

ウィットマーシュ氏はそれに同意しない。ウィットマーシュ氏は、気候不安はまれであり、「それが通常の日常生活を制限している場合にのみ 『治療』されるべきである」と述べた。

ウィットマーシュ氏の研究によれば、気候不安は通常は軽度であり、問題にはならないという。

「より重篤な場合は、セルフケアや否定的な考えをコントロールするなどの典型的な不安管理法を提案することができるが、特に気候不安の場合は、気候変動行動グループに参加することも助けになるかもしれない。というのも、これは社会的な支えになると同時に、集団行動によってより多くのことを成し遂げるという感覚を与えることができるからだ」

マデュネメ氏はウィットマーシュ氏の考えに同調した。「気候変動を心配することは理にかなっているし、必ずしもネガティブなことではない。気候変動がもたらす環境への影響に不安を感じるのであれば、その感情は正当なものであり、あなたが気にかけていることを示すものである」

「気候への不安は深刻に受け止めるべきだが、それは環境への配慮と関心を示す重要な対応であるという考え方を持つべきだ」

一方、ネルソン氏は、人々の懸念を払拭することを提案した。

「機会があれば、気候不安には理由がないことを示すべきだと思う」「データを見せることで、彼らの気分は良くなるはずだ」とネルソン氏は述べた。

将来、気候不安が公衆衛生上の重大な関心事になる可能性について、ポリー氏はこう語った。

 「気候不安だけがメンタルヘルス問題を増加させている主な原因であると指摘することはまだできないが、この2つの収束している問題の間に類似点を見出し、いくつかの仮定を立てることは難しくない。少なくとも一部の人々にとっては、気候不安やその他の関連する精神疾患が、世界中でメンタルヘルスケアの必要性を全体的に増加させている一因になっていると推測することは難しくない」

ウィットマーシュ氏は、気候不安症例が増加していることに同意したが、指数関数的な速度ではないとし「気候不安のレベルを追跡する縦断的な研究はほとんどなく、私たちはわずか2年間調査し、ごくわずかな増加しか見られなかった」

それに対してネルソン氏は、気候不安は時間とともに自然に減少していくと考えている。

「恐怖キャンペーンは絶対に失敗する運命にある」とネルソン氏は述べた。

「子供を怖がらせるのは簡単だが、COVIDなどの嘘を見破った大人を怖がらせるのは難しい。時すでに遅しと思う」