戦闘機

領空侵犯に対応する任務で出動した航空自衛隊のF2戦闘機から、操縦席を覆うキャノピー等の部品が落下していたことについて、岸信夫防衛大臣は12日の記者会見で「重く受け止めている」と述べた。パイロットにケガはなく、地上の被害も

［ワシントン　24日　ロイター］ - 米商務省は24日、戦闘機やミサイル誘導システムなどに使用されるネオジム-鉄-ホウ素系磁石（ネオジム磁石）の輸入への過度な依存が安全保障上のリスクになっていないか調査すると発表した。 ネオジム磁石はレアアース（希土類）磁石の1つで、EV（電気自動車）、風力発電のタービン、パソコンのハードドライブ、オーディオ機器、磁気共鳴画像装置（MRI）にも使われているが、

ロシアの新型ステルス戦闘機がモスクワ近郊で開催されている航空展示会「MAKS-2021」で公開された。「チェックメイト」と名付けられたこの新しい機体はロシア第5世代の戦闘機として数々の新しい設計を取り入れている。ロシアのプーチン大統領も会場を訪れ、新型機を視察した。「MAKS-2021」はロシア最大の国際航空宇宙展示会であり、7月20日から25日まで開催される。

12歳の少年は、孤独な祖父を励まそうと、生涯の夢である戦闘機での飛行を実現させようとしました。祖父のマルコム・ハンソンさんは、昨年、奥さんがアルツハイマー型認知症で老人ホームに入居して以来、悲しみに暮れていました。12歳のハリソン・ガーニー君は、祖父が孤独であるのを見て、何かで元気づけてあげなければならないと感じました。ハンセンおじいちゃんは、第二次世界大戦中の少年時代にロンドンに住んでいたこともあり、戦闘機ファンでした。1945年のある日、頭上で繰り広げられた戦闘機の空中戦を目の当たりにし、

中国軍の軍用機のべ28機が15日、台湾の防空識別圏（ADIZ）に入った。1日の数として最多。台湾の専門家は、中国当局は国内の強硬派や愛国主義者らをなだめ、国際社会に対して台湾問題で譲歩しないとのメッセージを送る狙いだと指摘した。

中印関係が悪化する中で、インド政府が8月初め、ロシア政府に対して、日米豪印によるインド太平洋戦略に参加するよう要請したことが注目された。中印領土問題と同様に、ロシアと中国も領土紛争などを抱えるため、中ロ関係は実際に強固ではない。

米軍は新たに66機のF-16戦闘機を台湾に売却する。専門家は、米国は今後も台湾の自衛のために台湾を支援するという公約を堅持していくことを示しており、実際の軍事力増強という意味よりも、政治的に重要だとの見方を示した。

防衛省は10日、前日に青森県三沢市から出発した訓練中のF35Aステルス戦闘機が、墜落したことを発表した。日本とアメリカは、パイロットと航空機の残骸を探している。米軍関係者は同時に、中国とロシアが潜水艇を使った残骸探査を行うと警戒している。

ミャンマー中部ミンブ県で16日、J−7型戦闘機2機が濃霧の影響で墜落、操縦士2人と住民1人が死亡した。同国で繰り返される墜落事故に対し、中国製軍機の安全性への懸念が高まっている。米ボイス・オフ・アメリカ（VOA）が17日報じた。

中国人民解放軍の艦上戦闘機・殲（セン）15は、欠陥による墜落事故を頻発させている。ロシアのメディアの取材に答えた専門家は、中国が、ロシア戦闘機の安価な試作機をウクライナを経由して購入し、これをベースに開発した模造品であるためだと指摘した。同時に、中国軍は時間と費用をかけて信頼できる艦上機を製造してくるだろうと分析している。

中国は、10年前に子会社化した英国の半導体企業から、空母に艦載した軍機を高速発進させるハイテク技術の一部を入手していた。この半導体技術は現在、欧州の輸出規制対象だが、買収された当時は、規制対象となっていなかった。

国際社会が北朝鮮の問題に注視するなか、台湾海峡で異変が生じている。中国の軍用機はこのほど、頻繁に台湾周辺空域で飛行。中国軍部は空軍パイロットが撮影したという環台湾島飛行の上空映像を公表した。台湾メディアは中国からの脅威が「エスカレーターになりつつ」と評した。

防衛省統合幕僚監部は23日、中国軍機5機が同日、沖縄本島と宮古島の間にある宮古海峡の上空を通過したと発表した。自衛隊は緊急発進（スクランブル）するなどして対応した。

ストックホルム国際平和研究所（SIPRI）は20日、世界の武器輸出入量の調査を発表した。それによると、2012～2016年でアジア・オセアニア地域の武器輸入量は世界の総輸入量の43％を占め、中東は29％に上った。

台湾メディアによると、中国軍の空母「遼寧」は昨年の東シナ海航行時、台湾軍に欠点を発見されていた。同空母は、艦載機であるステルス戦闘機「殲15」に、夜間の離着陸をさせることができないという。多くの軍事専門家から、遼寧は致命的な欠点が多く、空母としての運用能力は低いと言われおり、同メディアも「空母としての能力は3割程度」と報じている。

　中国人民解放軍の軍用機墜落事故は今年10件、死亡者は7人に及ぶ。中国国内外の認識では、あいつぐ戦闘機の墜落原因は飛行機製造会社の技術力不足とされていたが、最近「内部政治闘争が要にある」と指摘する文章がネットで出回り、注目を集めている。

　中国軍のステルス戦闘機「殲-10（J-10）」が、天津の公園に墜落したのではないかとの情報が、現場写真とともに中国のミニブログ微博で出回っている。

9月22日、習近平・中国国家主席は夫人とともに米国を正式訪問した。その一週間前、中国軍が米軍機に異常接近するという「事件」が起きた。習主席が外国訪問中に、軍部が「暴走」するケースは昨年も起きている。同9月にインド訪問中、カシミールへ中国軍が侵入した。中国の政治闘争は、外交にも飛び火している。

【大紀元日本11月18日】中国軍機とみられる戦闘機１機が１５日午後、四川省ヒ県に墜落し、少なくとも住民ら７人が負傷、うち３人がやけどなどで重傷を負った。中国のネット情報などによると、墜落したのはJ-1

【大紀元日本8月30日】中国主要政府系メディアが最近、「超音速潜水艦の開発は大きく前進した」など虚偽の軍事ニュースを相次ぎ報じたことが、わかった。　最大の政府系報道機関・国営新華社通信傘下の「参考消息

【大紀元日本2月24日】ロシアのシンクタンクの調査によると、中国は現在、世界第３位の戦闘機輸出国になっているという。　このたびモスクワ拠点の軍事シンクタンク「世界軍事貿易研究所（Centre for

【大紀元日本12月5日】広東省汕頭市で４日、中国軍の軍用機が市街地に墜落し、民家とも炎上した事故が起きた。事故で４人が負傷し、うち２６歳の女性は重傷だという。パイロットらはパラシュートで脱出した。国内

【大紀元日本11月1日】中国軍の新型ステルス戦闘機「殲３１」が１０月３１日、初の試験飛行に成功した。これは昨年試験飛行した「殲２０」に次ぐ２機目のステルス機。複数のステルス機を同時開発する国は米国以外

　【大紀元日本9月22日】米国防総省は２１日、台湾が保有しているF１６A/B戦闘機１４５機の性能を向上させる部品など、計５８億５千万ドル（約４４９０億円）分の武器売却方針を議会に正式に伝えた。米VOA

　【大紀元日本6月17日】米国議会は、１５日の調査報告書で、中国製の偽造・欠陥電子部品が米国の武器製造業界に流入していると公表。米国側は中国当局に対して、中国国内での独立調査を申し入れた。中国当局の反

　【大紀元日本4月21日】中国共産党機関紙「人民日報」傘下のメディア・環球時報や当局管轄下の香港衛星テレビ局・鳳凰衛視のネット版などの１９日付け報道で、中国が研究開発中の次世代ステルス戦闘機「殲２０（

　【大紀元日本1月20日】米紙ワシントン・タイムズは１2日、オバマ政権による台湾への総額４０億ドルの武器売却案の大枠が決まったと報じた。詳しい発表は胡主席の訪米終了後に行われるとみられるが、台湾への武

　【大紀元日本12月13日】中国の軍需産業は、ロシアから輸入した兵器弾薬の模倣数十年を経て、Su-27型戦闘機などのロシアの先進兵器を模倣し、中国産の J11B型戦闘機を輸出するようになった。 空母一

　【大紀元日本11月30日】中国はこのほど、防空ミサイル、軍用輸送機、戦闘機用エンジンなど最新鋭の武器および軍事用機材を購入するため、ロシアに発注リストを提出した。ロシアは中国のこの発注リストに大筋に

　【大紀元日本6月4日】中国が開発した最新型戦闘機「殲－１０」が４月下旬に、湖南省沙田郷県内で墜落したことが明らかになった。中国空軍のNo．１パイロットと称されていた操縦士・謝鳳良さんが即死したもよう