【大紀元日本4月17日】英医学誌ランセット・オンコロジーは発表した調査報告書で、アジア新興大国である中国とインドは現在、がんの蔓延による多大な経済的損失と人的被害を被っていると警告した。ドイツ政府系国際放送局のドイチェ・ヴェレが伝えた。

報告書によると、中国では、がんが死亡要因の５分の１を占め、心血管疾患に次いで最も一般的な死因になる。しかも、がん発生の６割は喫煙や水汚染、大気汚染などの「環境変化」に起因するという。最近、中国北西部の甘粛省蘭州市では、水道水から国の安全基準値の２０倍に達する発がん性物質ベンゼンが検出される水質汚染事件が起きたばかりだ。

報告書の作成者の１人でハーバード大学医学大学院のポール•ゴス教授は「世界のがんの４分の１は、中国で発生している」と指摘。しかし、医療資源の欠如や地域間の格差、病気に対する誤解など、がん問題を深刻にさせている課題について、政府の取り組みは「なかなか見られない」との懸念を示した。

一方、インドでは毎年約１００万人が新規がん患者として診断され、２０３５年にはこの数字は１７０万人に達すると予想される。毎年がんによる死亡者は６０〜７０万人で、今後、１２０万人に上昇するとみられる。