１２日の北京市内（Ed Jones/AFP）

【大紀元日本1月15日】 「北京咳」。北京にいると咳をし、離れると治る。北京に滞在する外国人が冗談めかして付けたこの名前の病気は、この頃、命取りの病になりつつある。北京大学と環境保護団体グリーンピースの調査によると、北京、上海、広州、西安の４大都市では昨年、直径２．５マイクロメート以下の微粒子物質「PM２．５」が原因の死亡者は８５００人を上回っている。２０１０年の肺がん発病率は２００１年の１．５６倍となっていることも明らかになった。

先週末もこの北京咳が猛威をふるう大気状態となった。１１日ごろから北京周辺では大気汚染が悪化し、PM２．５濃度は危険水準に達した。当局が市民に外出を控えるよう呼びかけるほどの事態となっており、PM２．５濃度の測定が始まった昨年以来、もっとも深刻な数値を記録した。

特に１２日、北京市内多くのエリアでは、PM２．５濃度は健康危害がもっとも深刻とされる７００を超え、午後８時ごろには北京駐在の米大使館では８８６が観測されたという。さらに、１０００を超えるスポットもあったと中国科学院の専門家・王躍思氏は指摘し、「人体への危害は黄砂より大きい」という。

北京周辺での深刻な大気汚染は沿海部や内陸部にも拡大している。全国各地で発生した濃霧が道路交通や航空ダイヤを乱している。

PM２．５濃度は５０以下が良いとされ、３０１～５００の場合は、健康に有害で、屋外スポーツの自粛が勧告される。