中共ウィルス

宇宙の神にも、いろいろあるらしい。

黒龍江省では最近、中共ウイルス（新型コロナウイルス、COVID-19）が再流行している。このほど、大紀元が入手した省の伝染病予防に関する内部文書によると、中国共産党はハルビン市第二病院に「出入り禁止、出所禁止」の措置を取り、警官が24時間監視する、監獄スタイルを実施していたことが明らかになった。

世界中の人気の観光スポットや行楽地には、中共ウイルス（新型コロナウイルス）対策の影響を受けて、いまだに空っぽになっているところが多い。いっぽう、ウイルス流行の渦だった中国では、学校やオフィス、レストランなどが徐々に再開され始めている。

米誌フォーリン・ポリシーによると、中国軍が関わるデータベースでは、中国国内の中共ウイルス（新型コロナウイルス）の感染者が64万人以上いると示された。

最近、米中関係をめぐる様々な事象から、米中通商協議の第1段階経済・貿易協定が水泡に帰す可能性が大きくなった。トランプ米大統領は5月8日、フォックスニュースの取材に対して、中国当局が合意を履行しているかに疑問を呈し、協定を打ち切るべきかについて「非常に悩んでいる」と明らかにした。

5月6日、イタリア議会外務委員会は中共ウイルス（新型コロナウイルス）感染拡大を巡って、中国共産党及びWHOの責任を問うために公聴会を開いた。公聴会で外務事務委員会の北部同盟代表は、政府に必要以上に北京に近寄る立場を説明するよう求めた。

昔みたNHKドラマ『ハルとナツ 届かなかった手紙』が、筆者の印象に残っている。

人類は、人口の何分の一かを激減させる病禍の歴史を、何度か経験している。

武漢市東西湖区の団地ではこのほど、中共ウイルス（新型コロナウイルス）感染者が新たに確認された。市当局は団地の住民に対して外出制限措置を実施した。宅配業者は市内の8つの区の配達サービスを停止した。

米トランプ政権は中国共産党のネット検閲システムを破壊する計画を本格的に推進していると、ホワイトハウスの元首席戦略官スティーブ・バノン（Steve Bannon）氏は5月9日、自身のネット番組「War Room：Pandemic」（パンデミック作戦室）で明らかにした。

さわやかな初夏。目に映る自然は、例年と変わらず美しい。

手探りながらも、日本の「新しい日常」が動き出した。

武漢市民の楊敏さんは5月11日、武漢市党委員会弁公室の前の街頭で泣きながら、市当局が中共ウイルス（新型コロナウイルス感染症）の人から人への感染情報を隠ぺいしたことで、娘（24）を含む多くの市民が亡くなったとし、真相究明などを訴えた。武漢市党委員会の職員は楊さんを追い払い、当局は自宅のある団地に軟禁した。

情報筋がこのほど大紀元に提供した陝西省各県の内部資料は、各県の2020年1～3月期のGDPデータが大幅に水増しされた可能性を示した。中共肺炎（新型コロナウイルス感染症）の爆発的な感染拡大で、中国各地が受けた経済的な打撃は当局の公表よりも深刻であることが浮かび上がった。

初っ切り（しょっきり）という相撲用語は、もちろん聞いてはいたが、語源については調べて初めて知った。

米国17州の司法長官は、新型コロナウイルスの蔓延における中国の責任を問うため、州議会に公聴会を開くよう求める連名の公開書簡を発表した。この5月9日付けの書簡は、中国がウイルスの深刻さを隠し、米国に損害を与えたと非難した。

1992年5月13日、中国吉林省の長春市で第1回「法輪大法講習会」が開催された。

中国共産党が武漢肺炎（中共ウイルス）感染拡大の初期段階で、情報を隠ぺいし、世界的な危機を招いたと非難されている中、米マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏が北京を擁護する発言をし、中国共産党への批判がパンデミック対策の努力を分散させたと述べた。

2008年5月12日。現地時間の午後2時28分、四川大地震が起きた。

中国国内では中共ウイルス（武漢肺炎）の流行が再発している。吉林省当局は5月10日、舒蘭（じょらん）市で新たに10人以上の感染が確認されたと発表した。また、現地では感染リスクが高まるとした。国内メディアによると、吉林省委員会書記・巴音朝魯氏は、同市は戦時状態にあると発言しており、局所的な流行の深刻さがうかがえる。大規模な感染拡大の第二波に繋がる恐れもある。

豪メディア王、ケリー・ストークス氏は同国政府に対し、中共ウイルス（新型コロナウイルス）感染拡大をめぐる中国への批判を撤回するよう要求した。ストークス氏は4月30日、自社セブン・ウェスト・メディア傘下の西オーストラリア新聞から、豪首相の中共ウイルス独立調査機関の設立呼び掛けによる経済的影響、そして中国総領事からの豪州政府への警告を報道した。

李真実（リ ジェンシー）さん。中国出身だが、現在は日本国籍をもつ。

中共ウイルス（COVID-19）の感染拡大で大きな被害を受けたイタリアでは、中国政府に賠償を求める動きが相次いだ。ロンバルディア州、ヴェネト州に続き、同国北西部にあるピエモンテ州の州議員も中共に200億ユーロ（約2兆3405億円）の賠償金を要求すべきだと主張した。ラ・スタンパ紙が6日報じた。

今日は大相撲夏場所の初日、のはずだった。

中国当局は、国内製薬会社4社に対して、中共肺炎（新型コロナウイルス感染症）のワクチン開発を批准した。しかし、4社のうちの2社について、過去に不正ワクチン事件や賄賂スキャンダルが報じられたことに注目が集まった。

複数の米国議会議員は7日、ワシントンの中国大使館前の通りを、中国の医師・李文亮の名を入れた「李文亮プラザ」に改名する法案を提出した。議員たちは、新型コロナウイルスの影響を初期段階で警鐘を鳴らした李医師（34）の名誉のためだと主張している。

明智光秀が主君である織田信長に反旗を翻すにあたり、自軍の諸将の前でこう叫ぶ。「敵は本能寺にあり！」。

米共和党の下院議員らは5月4日、中国共産党がアメリカで展開する学術スパイ活動を調査すると発表し、教育部に関連する情報を要求した。

中国政府系英字紙・中国日報（China Daily）は、欧州27カ国の中国大使およびEU代表部の共同寄稿文から「ウイルスは中国由来」とする一文を削除した。EU外交官は「かなりためらった」が、掲載に同意したという。欧州諸国は公式サイトに原文を掲載するなどして不満を示した。

大紀元時報が16年前に出版した社説『九評共産党』は今も、読者に支持されている。中共ウイルス（新型コロナウイルス）を発端に高まる世界の反共ブームで同書は再び注目されるようになった。