トランプ大統領は、イランによる封鎖の影響を受けている世界各国に対し、ホルムズ海峡に軍艦を派遣し、国際航路の円滑な通行と安全を確保するよう呼びかけた。

トランプ氏はまた、イランがホルムズ海峡の封鎖を続けた場合、米国は石油輸出の重要拠点であるハールク島に対してさらなる攻撃を行う可能性があると警告した。

3月14日、トランプ大統領は自身のSNSである Truth Social に投稿し、イラン海軍はすでに米軍によって壊滅させられたと述べた。そして、ホルムズ海峡の航行の安全を守るため、各国が協力して行動するよう呼びかけた。

投稿の中でトランプ氏は「米国はすでに軍事、経済、その他あらゆる面でイランを徹底的に打ち負かし、壊滅させた。しかし、ホルムズ海峡を通じて石油を輸入している世界各国は、この航路の安全を確保しなければならない。我々は支援を提供する -強力な支援を行う」と述べた。

さらに「いずれにせよ、我々は近くホルムズ海峡を再び航行可能にし、安全で自由な状態を回復させる」と強調した。

3月15日、米国のクリス・ライトエネルギー長官はNBCのインタビューで、ホルムズ海峡の再開をめぐって世界各国が団結するのは避けられず、米国もこの目標達成のために他国の支持を得られるとの見方を示した。

同日、英国のエド・ミリバンドエネルギー大臣 は Sky News の取材に対し、英国は同盟国と協力してホルムズ海峡の再開を目指しており、自律型掃海装置の使用などさまざまな案を検討していると述べた。

湾岸地域の石油への依存度が高い大韓民国も、ホルムズ海峡への海軍部隊の派遣を検討していると表明した。韓国政府は、ワシントンからの要請について「緊密に連携しながら慎重に評価する」としている。

軍艦の派遣が必要となった場合、候補の一つとして韓国海軍の清海部隊が挙げられている。同部隊は海賊対策部隊で、イエメン近くのアデン湾で海上安全任務を担当している。

また、日本の自由民主党の小林鷹之政調会長は15日、ホルムズ海峡への軍艦派遣による護衛について「ハードルは非常に高い」としながらも、「法理上、可能性を排除することはできない」と述べた。

現在、米軍は中東へ戦力を増派しており、日本に配備されている強襲揚陸艦 USS トリポリ(LHA-7) を含む戦闘群や海兵遠征部隊が派遣され、今後の護衛任務や沿岸作戦に備えている。

今回の作戦には約5千人の兵士が関与しており、3月末までに米軍は護衛任務を遂行できる体制を整える見通しである。