日本自動車メーカー主要6社の中国での累計新車販売台数は今年1年間で過去最高400万台の大台を突破すると予測された。日本市場の484万台（2016年見通し）に迫る勢いだ。中央社が19日伝えた。

報道によると、トヨタ自動車、日産自動車、ホンダ、マツダ、スズキ、三菱自動車の販売報告をまとめたところ、6社の1～8月まで中国での累計新車販売台数が265万台で、前年同期比で10％増加した。

市場関係者は9～12月までの6社の販売は昨年同期と同じ水準で維持され、今年1年間の販売台数は昨年の390万台を上回り、過去最高の410万台に達するとの見通しを示した。今年の日本国内市場の販売見通しである484万台に迫ろうとしている。

中国市場では数年前まで、欧米自動車メーカーの大型車が人気だったが、近年日本メーカーの「スポーツ用多目的車」（SUV）や故障が比較的に少ないとされる小型車が少しずつ人気が出始めており、販売の増加につながった。

また中国では、消費者が新購入した排気量1600cc以下の小型新車1台につき、1000ドル（約10万1000円）の補助金を取得でき、販売好調になった理由の一つとなっている。

トヨタの「カローラ」もこの補助金制度の対象となっているため、高い人気を得ている。トヨタの1～8月の累計新車販売台数は前年同期比12％増の78万台となった。

一方、今年中国全体の新車販売台数は前年比6％増の2604万台になるとの見通しだ。

（翻訳編集・張哲）