中国天津市で起きた大規模爆発の事故原因は不明のままで様々な推測が広がるなか、大紀元中国語版は15日、北京指導部に近い情報筋の話として、爆発は事故ではなく江沢民派が仕掛けたもので、習近平・国家主席は発生後、江沢民・元国家主席及び長男の江綿恒氏の身柄を拘束したと報じた。

報道によると、今回の爆発は、習近平陣営との権力闘争で敗北しかけている江沢民派が仕出かした猛攻撃だったという。爆発の報告を受けた習主席は、二日連続で徹夜して対抗措置を講じ、江沢民父子の身柄拘束に踏み切った。江沢民グループの中心人物、曾慶紅・元国家副主席をも自宅に軟禁したという。

習主席はもともと、今年後半に経済と株式市場の問題を先に解決し、「最後のトラ」である江沢民氏に対しては「その後、徐々に攻めていく」と取り締まりを遅らせるつもりだった。しかし、爆発の発生により双方の戦いがいっそう激化、一刻の油断もできない習主席は江沢民らを先に取り押さえたという。

天津の爆発、証拠隠滅のためか

米華字ニュースサイト・博訊網は14日、匿名情報筋の話として、天津の爆発は「起爆装置を仕掛けたトラックで危険物倉庫を発火・爆発させた」と伝えた。当日夜遅く、何者かが問題のトラックを倉庫の近くに放置してから約十数分後、その車ごと爆発したという。

その狙いは証拠隠滅だという。同情報筋によると、当初、北戴河会議を終えて帰京する党指導部主要幹部らを暗殺するため、その列車が通る津冀（天津・河北省）の都市間鉄道を爆破する計画だったが、幹部らが突然日程を変更、暗殺計画の情報が漏れたとみられる。証拠となる爆発物を完全に消すため、今回の天津大爆発が実行されたという。

中国共産党の元最高幹部ら「長老」や指導部の主要幹部は毎年８月上旬ごろ、河北省の有名避暑地・北戴河に集まって非公式の「北戴河会議」を開き、重要政策や人事を協議する。帰途で天津市を訪問し、会議の一部決定を発表するのが慣例だ。

博訊網によると、爆発が起きた倉庫を保有する「瑞海公司」の実質的な総責任者は中国共産党序列７位の張高麗副首相の親戚である。天津市のトップだった張氏は江氏から厚い信頼を受けて最高指導部入りを果たした、江氏の側近である。今回の爆発に、張一族が関与した可能性も高いとされる。

中国政府は16日、死者数112人、行方不明者は95人に上ったと発表した。中国国内のみならず世界にも衝撃を与えた天津の大規模な爆発事故は、いったいただの偶発的な事故か、それとも権力争い絡みの陰謀なのか、今後の動向が注目される。

（翻訳編集・王君宜）