カタールアルジャジーラが3月16日、米イスラエル「壮絶な怒り（Epic Fury）」作戦を「極めて成功」と評価。イラン弾道ミサイル発射90％超減、ドローン急減、海軍壊滅。トランプ大統領の実力戦略が左派批判を覆す成果を分析。

アメリカとイスラエルがイランを標的として展開している「壮絶な怒り（Epic Fury）」作戦について、左派勢力は当初から難癖をつけ続け、一部のエスタブリッシュメント層も批判を繰り返してきた。ところが、カタールのアルジャジーラは3月16日付の論評記事で、この作戦を「極めて成功している」と高く評価し、メディアから予想外の賛辞を引き出した。

イラン地域投射力の全方位崩壊

記事は冒頭でこう指摘した。「『壮絶な怒り』作戦が始まって2週間が経過した時点で、主流メディアは口を揃えて『米国・イスラエル側には何の計画性もなく、場当たり的に戦争へ巻き込まれた』と非難していた。イランの激しい報復を招き、原油価格を押し上げ、世界を再び中東の泥沼へと引きずり込んだのだと」。

米民主党の上院議員らはトランプ大統領の情勢判断を「誤り」だと非難し、CNNも米軍がホルムズ海峡で制海権を失ったと報じ、一部の論評者は戦争が長期化すると主張した。

しかし、記事はこうした主張を「ナンセンス」であり、論点を取り違えたものだと一蹴した。作戦コストにばかり目を奪われ、戦略レベルの核心を見落としているというのである。

筆者であるドーハ大学院のムハンナド・セロウム（Muhanad Seloom）助教は、今回米軍が破壊したイランの弾道ミサイル庫、核インフラ、防空システム、海軍およびその代理勢力の指揮体制は、アメリカ歴代政権が40年間放置してきた「肥大化の結果」であると指摘。今回の打撃により、これらが体系的かつ段階的にそぎ落とされ、イランの地域投射能力はあらゆる面で崩れ落ちたと分析した。

「壮絶な怒り」作戦開始以降、イランによる弾道ミサイル発射回数は90％以上減少し、350発から約25発へと急減した。ドローン発射回数も初日の800機から、15日目にはわずか75機にまで減った。数百基のミサイル発射装置が破壊され、イスラエルを攻撃するイランの能力は約80％削がれた。イラン海軍の戦力――高速攻撃艇、小型潜水艦、機雷敷設能力――も段階的に壊滅し、防空能力も麻痺状態にある。米軍は今や、非ステルス型のB-1爆撃機をイラン領空上空に投入しても、全面制空を確信できるほどの優位を築いている。

セロウム氏は、現在のイラン政権は進退窮まった状態に陥っていると指摘する。残存ミサイルを発射すれば施設の位置が露見し、報復攻撃の標的となる。一方、温存すれば報復手段を自ら放棄することになる。イランの軍事力は急速に衰えており、もはや以前のように威嚇的な態度を取ることはできないという。

同氏は、米民主党上院議員による非難やCNNの批判はいずれも戦略上の論理を取り違えていると批判した。

ホルムズ海峡封鎖の愚策暴露

記事は、ホルムズ海峡の封鎖がイランにとって「最も分かりやすい報復手段」であるとしつつ、これは「敵に損害を与える一方、自らにより大きな損害を与える愚策」であると指摘する。イランの原油輸出の約90％がホルムズ海峡を通過しており、最大の経済パートナーである中国共産党政権への供給も途絶する。封鎖が1日続くごとに、イラン経済は出血を強いられるのである。海峡封鎖は世界経済に打撃を与えるだけでなく、イランの国際的孤立をさらに加速させている。

さらに記事は、イランが封鎖を維持するために必要な海軍戦力――高速攻撃艇、無人機、機雷、沿岸配備の対艦ミサイル――も日ごとに削られていると分析する。特にアッバース港とチャーバハールの海軍基地はいずれも甚大な損害を受けた。いま焦点は「海峡が再び開くかどうか」ではなく、「イランが封鎖を維持できる海軍能力を取り戻せるかどうか」に移っている。

記事は、反対派が「毎日100隻のタンカーを護衛するなど不可能だ」と主張していることにも触れ、もしイラン側に脅威能力が残っていないのなら護衛は不要となる――それこそが真の戦争の論理だと指摘した。

セロウム氏はまた、米・イスラエルの共同攻撃によりイスラム革命防衛隊（IRGC）の指揮中枢が多層的に殺害され、最高指導者アリ・ハメネイをも斃すことで、イラン権力構造の頂点が崩壊したと述べる。その結果、現在のイラン政権は事実上、統制を失った「砂粒の集合体」と化しており、左派が唱える「代理勢力による戦争拡大」という状況は存在しないと断じている。

同氏は、各地でイランの代理勢力が報復攻撃を行っているのは、中央からの指揮ではなく、予め設定された「終末時発動型の自動応答」が作動しているに過ぎないと説明する。それは力の誇示ではなく、むしろ中央統制の崩壊を示す絶望の証しである。こうした攻撃は今後も続くものの、統一性を次第に失い、無秩序な乱射のような形となり、受け入れ国に政治的な代償をもたらすだろうとみている。

記事は、トランプ大統領がイランを攻撃する究極の目的は、イランのミサイル戦力、核能力、そして代理勢力ネットワークを恒久的に弱体化させることにあると結んでいる。トランプ氏の説明にもかかわらず、理解を拒み続ける者は存在するが、圧倒的な実力をもって敵戦力を削減するというトランプ戦略は、確かな成果を収めたと評価している。