ホワイトハウスのレビット報道官は1月10日、SNSプラットフォームのX上で、ベネズエラの独裁者ニコラス・マドゥロ氏にかつて忠誠を誓っていた警護兵の証言インタビュー動画を転載した。

この警護兵の回想によると、米軍の作戦開始直後、ベネズエラのすべてのレーダーシステムが突如として麻痺し、防御網は瞬時に「盲目」状態に陥った。続いて大量のドローンが陣地上空に出現し、守備隊は完全に受動的な状況に追い込まれたという。

その後の地上戦は、彼にとってさらなる恐怖であった。彼の描写によれば、米軍はわずか8機のヘリコプターで20人の兵士を投入したが、その火力の密度と射撃精度は凄まじく、「兵士一人が毎分300発の弾丸を撃っているかのようだった」と形容している。

通常の火力に加え、証言では一種の「新型兵器」についても言及されている。警護兵によれば、米軍は強力な音波攻撃を放ち、彼と同僚たちは激しい頭痛に見舞われ、鼻血や嘔吐などの症状が出て、完全に身動きが取れなくなったという。

『ワシントン・ポスト』は元米情報当局者の言葉を引用し、米軍は長年にわたり、マイクロ波やレーザーなどを用いてエネルギーを高度に集中させ標的を破壊する「指向性エネルギー兵器（DEW）」の技術を保有していると指摘した。今回の作戦は、米国が実戦でこの種の兵器を使用した初の事例である可能性がある。

長年にわたり、中国共産党とロシアはベネズエラ軍に対し、米国の先進的な軍用機を検知できるとされるレーダー網を含む資金や装備を提供してきた。しかし、今回の作戦においてベネズエラの防空ネットワークは有効な警戒を発することができず、多くの施設が短時間で制圧された。

専門家は、米軍の今回の攻撃は、中国共産党がいわゆる「大国として振る舞う言葉」と、実際の影響力との間に巨大な乖離があることを露呈させたと指摘する。米国が直接的な圧力をかけると決定すれば、中国はパートナーや資産を保護することはできない。中国の防御体系に依存するベネズエラに対する米軍の「斬首（首脳部殺傷）」能力は、北京を威嚇するに十分なものである。

一方で、中国共産党は長期にわたりベネズエラの製油所やインフラに資金を投入し、2017年から始まった米国および同盟国による制裁下での経済的な生命線を支えてきた。マドゥロ氏の退陣後、ベネズエラは速やかに石油輸出を再開する見通しだ。

複数のトランプ政権当局者がロイター通信に語ったところによると、米国によるマドゥロ氏追放作戦の目的の一つは、「債務を通じてベネズエラから安価な石油を得る日々は終わった」と北京に警告することにあるという。