最新世論調査では、主流メディアからの批判を浴びるトランプ米大統領の支持率が下落することはなく、逆に45％に上昇したと示された。（トランプ大統領支持率の上昇と左翼メディアの失敗（1）からの続きです）

本音で語り、真の言論の自由を守る

メディアから集中砲撃を受けても、トランプ大統領は常に率直に自身の主張を語り、政策について説明してきた。メディアの評価を気にして曖昧な態度を取る今までの政治家と一線を画した。

また、大統領がソーシャルメディア・Twitterを通じて、支持者に対して直接語り掛けることも、市民からの信頼を勝ち取り支持を得た。

一方、ポリティカル・コレクトネス（ political correctness・政治的に正しい言葉遣い）は、米国社会においても、左翼メディアの論調に同意しない市民や政治家を容赦なく叩くための最も殺傷力のある「武器」となっている。

米シンクタンク、ケイトー研究所（Cato Institute）の調査によると、71％の米国民は、ポリティカル・コレクトネスのせいで、政府・社会が議論しなければならないさまざまな重要な問題が「消えてしまった」と訴えた。58％の国民はポリティカル・コレクトネスによって、自身の主張を言い出せなくなったと示した。

トランプ大統領は過去、「ポリティカル・コレクトネスは現在、米国が直面している最大の課題だ」と述べたことがある。

大統領は、左翼メディアがポリティカル・コレクトネスの風潮を広げ、うわべでは少数派の権益を守るためだと主張しているが、実際にこれを利用して、他の国民の言論の自由を制限し、意図的に社会を分断させ、国民の対立・紛争を引き起こしていると批判した。

大統領自身も、その発言がポリティカル・コレクトネスにそぐわないとして、メディアにバッシングされているが、それに動じることがなく、「言うべきことを言う」とぶれずに発言している。大統領のこの信念に、ポリティカル・コレクトネスに抑制された多くの米国人が励まされ、次々と『憲法』に守られている言論の自由を実行しはじめた。

米国民、「ロシア疑惑」にうんざり

トランプ政権が昨年1月に発足してから、左翼メディアは、いわゆる「ロシア疑惑」を繰り返して報道した。つまり、ロシア政府が2016年米大統領選挙に介入してトランプ大統領の当選を手助けしたと指摘した。メディアと一部の左翼議員が、この疑惑を通じてトランプ大統領を弾劾しようと狙っている。

しかし、現在米国民の多くはこの報道にうんざりしており、メディアの公正さ・正確さを疑い始めている。

科学技術が進歩している今、他国政府と共謀した場合、司法捜査当局は容易に証拠を掴（つか）むことができるはずだ。しかし、捜査当局は過去1年間に、決定的な証拠を発見することができなかった。

左翼メディアは、トランプ氏と関連する可能性のあるスキャンダルネタ、あるいはトランプ氏の側近に関するネガティブな情報を掘り出して、繰り返し報道している。この目的は、「ロシア疑惑」をめぐるメディアの偏向報道に対する国民の不満と疑問をそらすためだ。

政党色のない米非営利団体、公共宗教研究所（PRRI）が昨年末に行った世論調査では、約53％の回答者がメディアの記者について「信頼できない」と示したうえ、記者は何らかの個人的な政治目的を抱いているとの見方を示した。

トランプ大統領が昨年11月、日本を訪問した際、安倍首相とともに鯉（こい）の餌をやったを例に挙げよう。安倍首相は、鯉の餌やりをしたことのないトランプ大統領に対して、手本を示すように、先に池に1さじずつ餌を投入した。これをまねして、トランプ大統領も1さじずつ餌を池に入れた。安倍首相が最後に、升に残った餌を一気に池に入れたのを見て、トランプ大統領も同じことをした。

しかし、CNNなどの反トランプ左翼メディアは、トランプ大統領が残った餌を一気に池に入れたシーンを繰り返して映し出して、トランプ大統領は「升にあった餌を全部、一気に池に入れた」「非常に無礼だ」などと事実と違う報道をして、意図的に大統領に関してマイナスのイメージを作り上げようとした。

今年6月上旬カナダで開催された先進7カ国首脳会議（G7）のとき、左翼メディアがドイツ政府が公開した写真を相次いで転載した。メディアは、各国の首脳がトランプ大統領に詰め寄り、通商問題で各国が激しく対立し、G7が仲間割れしたと大々的に報道した。　

しかし、他の首脳や政府関係者がSNS上に投稿した別の角度から撮影した写真では、会場は和やかな雰囲気だったことが分かる。

なぜ左翼メディアが失敗するのか

公平性を欠く主流メディアがトランプ大統領を激しく非難することに対して、米国民がもう飽きている。なかに、党派への支持、あるいは政治的主張がはっきりしない「無党派層」や上流社会もトランプ大統領に対して同情し始めた。

「打倒トランプ」を掲げる左翼メディアが大統領を打倒できない理由は、メディアの主張が民意に大きく背いたからだ。左翼のメディア、政治家と学者の論調は常に政治闘争に集中しており、国民が何を望んでいるのかを知ろうとしない。左翼勢力は、米国民の大半が依然として、保守的で「伝統的な価値観」を重んじていることを忘れているようだ。

トランプ大統領は、「私は本質的に保守派である」「私は、伝統的かつ保守的価値観を代表する」と述べたことがある。

裕福な家庭に生まれたトランプ大統領は、不動産開発事業を営む父親とスコットランド出身でアメリカに移民した母親から、「仕事に励む」「自力で生計を立てる」「家族を大切に」「神を敬う」などの古き良き時代の価値観を教わった。

これらの価値観は1960年代から始まった「カウンターカルチャー」の台頭と左翼勢力の拡大とによって、人々に置き去りにされた。「カウンターカルチャー」とは、既存のあるいは主流の体制的な文化に対抗する文化。「カウンターカルチャー」は「社会主義者」、「新マルクス主義者」、あるいは「進歩主義者」を装った共産主義者の、米の教育機関、メディア、ハリウッド映画界、キリスト教関連機関など各分野での浸透工作に直接関係する。言うまでもなく、共産主義勢力が米国を支配することがその目的だった。目的を達成するために、米国民の思想改造、米社会全体を左派の思想に傾けると同時に、市民らの伝統的価値観・信仰心を放棄させ、道徳水準を低下させる必要があった。

現在、米国だけではなく、欧米諸国で左翼勢力がほぼ社会全体を支配している。

「アメリカを再び偉大に」を目指す大統領は就任後、伝統な価値観への回帰に取り込み、左翼勢力が主張する社会主義と進歩主義に対抗してきた。左翼勢力は、米社会を「左から保守的に」変えようとする大統領の辞任を狙っている。

なぜなら、左翼らは、トランプ政権が「大きな政府」「福祉国家」「高い税金」などの社会主義の政策を廃止し、メディアらが宣伝する「ポリティカル・コレクトネス」「無神論」「トランスジェンダー」「多文化主義」などを打ち砕くのを恐れているからだ。

過去1年間主流メディアがトランプ大統領に関するマイナス的報道・フェイクニュースの大半が、人種・性別・移民・同性愛などに集中している。これらの話題は、左翼メディアが長年構築してきた得意分野だ。

17年10月、大統領は「社会的価値観を重視する有権者サミット」（Values Voter Summit）に出席した際、「nation’s religious heritage（米国の宗教的伝統）」を今までにないほど大切にし、守っていくと強調した。市場調査会社のギャラップ（Gallup）が同時期に行った世論調査では、約45％の回答者がトランプ政権による伝統的価値観の回復の方針を支持すると示した。

道遠ければ馬の力を知り、日久しければ人の心を知る。

トランプ政権が著しい実績を収めると共に、トランプ大統領を支持する市民がますます多くなるだろう。将来、メディアの記者や編集者も、民意を反映するようなトランプ政権を正しく報道するようになるだろう。トランプ大統領へのバッシングを止めないメディアは淘汰されるしかない。

米テレビ局視聴率を調査するNielsen Media Researchは今年4月、1～3月期において保守メディアFox Newsの経済ビジネスチャンネルFox Business Newsの視聴率は、反トランプ政権の立場にある経済専門チャンネルCNBCを抑えて1位となった。

また、同社が7月初めに発表した調査結果では、4～6月期において、Fox News Channelの視聴率はMSNBCとCNNを上回り、ケーブルニュース業界を君臨したと示された。

（おわり）

（時事評論家・唐浩、翻訳編集・張哲）