米軍は7月8日夜、イランによる商船3隻への攻撃への報復として、90か所以上の目標に対する空爆を実施した。イランのファールス通信は9日、米軍の空爆が同国北部にある、中国およびロシアと結ぶ戦略的鉄道橋を攻撃したと報じた。

トルコ国営アナドル通信は同報道を引用し、今回の巡航ミサイル攻撃は現地時間の9日午前に発生し、ゴレスタン州に位置するオグタイ・ハーン橋を標的としたと伝えた。同橋は、中国・トルクメニスタン・イランを結ぶ鉄道回廊の要衝である。

攻撃当時、イランは首都テヘランと北東部マシュハドを結ぶ旅客鉄道の運行を停止していた。これに先立ち、同路線の一部区間が米国とイスラエルの共同攻撃を受けたとする地元住民の証言もある。

イラン国鉄は現場に修理要員を派遣し、足止めされた乗客は道路輸送でマシュハドへ移送すると発表した。

米中央軍（CENTCOM）は8日夜の声明で、7月8日に実施した対イランの一連の攻撃作戦を完了したと発表した。その目的について、ホルムズ海峡における商業船舶および民間船員への攻撃能力をさらに低下させることにあると説明している。

声明によれば、米軍は防空システム、沿岸監視施設、ミサイルおよびドローンの保管拠点、海軍作戦能力、さらには沿岸部の軍事後方支援インフラなど、約90の軍事目標を攻撃した。今回の作戦は、前夜に成功裏に実施された攻撃に続くものである。

7月7日には、米中央軍部隊が約80の軍事目標を攻撃し、イスラム革命防衛隊の小型船舶60隻以上が含まれていた。これは、ホルムズ海峡を航行中の商船3隻への攻撃という停戦違反に対し、イランに大きな代償を課す狙いがある。

同司令部は、米軍は引き続き高い警戒態勢と攻撃能力を維持し、最高司令官の指示に基づき行動する準備が整っていると強調した。

米国とイランは先月、停戦に関する覚書に合意し、最終合意に向けた交渉のため60日間の猶予期間を設けていた。しかしイランが商船への攻撃を繰り返したことで、今回の米国の反撃に至った。

トランプ大統領は8日、トルコ・アンカラで開催されたNATO首脳会議に出席し、ルッテ事務総長と会談した。その際、イラン問題について「私にとってはすでに終わった話だ。もはや関わるつもりはない」と述べた。

さらに「彼らは極めて危険で異常な存在であり、その指導者も同様だ。残酷で情け容赦がない。もし核兵器を手にすれば、必ず使用するだろう」と批判し、「彼らと関わること自体が時間の無駄だ」と語った。