太平洋の夜空をドローンの群れが飛んでいる。

暗闇に包まれたカリフォルニアの海岸線から100マイルも離れていない場所で、4つから6つほどのドローン集団が、米海軍の艦船を追跡している。船首の上を旋回しながら、顔の見えない主人に渡すための情報を集めていた。この集団がどこから来たのか、何のために来たのか分からない。

これは新進気鋭のスパイ・スリラーの話ではなく、2019年7月に実際に起きた一連の出来事である。

この事件で警戒を強め、海軍、沿岸警備隊、FBIの各組織が捜査に乗り出し、統合参謀本部や太平洋艦隊の司令官にも、常に最新情報が提供された。

「ドローンが米軍のものでなければ、極めて重大なセキュリティ侵害だ」と、ある調査報告書は書いている。

そのドローンがどのようなもので、どこから来たのか、誰が配備したのか、2年以上謎のままだった。

しかし、今年6月「The Drive」が発表した調査報告書は、複数の無人航空機（UAV）の関与があったという少なくとも8件の事件について明らかにした。

この報告書は、情報公開法の要請によって入手した海軍の資料に基づいている。ドローンの発射地点は、この海域を航行していた民間のばら積み貨物船と特定している。その船はMVバス・ストレイ であり、香港を旗艦とするパシフィック・ベイスンが所有・運航していた。

報告書には、「商業貨物船がドローンを使って海軍艦艇を監視している可能性が高い。さらに、主要な海軍資産の監視は、米国海岸に近い訓練地や最も機密性の高いシステムのある地域で行われていた」と書かれている。

拡大する中国のドローン軍

バス・ストレイ、パシフィック・ベイスンおよび中国共産党の乗組員とのつながりを言及するのは時期尚早であるが、この事件は、現代戦でドローンが果たすべき役割と形成されつつある情報収集のプロセスを強調している。

中国共産党と人民解放軍は、2000年代初頭から数々の無人航空機（UAV）プロジェクトを実施してきた。しかし、中国製の大型ステルス・ドローン機が初めて登場したのは、習近平国家主席が就任して間もなくのことだ。

2011年、中国の「利剣（シャープ・ソード）」は、米国の最新鋭ドローンを奪取したイランのデータを基に製造されたが、これは中国共産党政権の包括的な技術窃盗プログラムの一環であり、外国技術の支援により製造された多くの最新ドローンの第一弾に過ぎない。

それ以来、中国共産党は、宇宙やミサイル技術を構築する多数の国有企業を使って、何十種類ものUAVに資金を供給してきた。シャープ・ソードのような大型の戦闘用ドローンから、ターゲット情報を収集しながら空を飛び回るロケット型の超音速機まで、ドローン関連のあらゆる製品を購入している。

中国で3隻目となる最新鋭の空母「福建」には、さまざまなドローンが搭載される。電磁カタパルトシステムは、重量の異なるドローンを素早く発射するのに非常に有効である。

中国のソーシャルメディア「微博」に掲載された画像を分析した結果、中国2隻目の空母「山東」の飛行甲板に「商用または商用派生型ドローン」の小艦隊が搭載されていることが判明した。

また、珠海雲は290フィートの海洋調査船で、さまざまな目的のために水中および空中のドローンを展開するように設計されている。この船もドローンによりパイロットが遠隔操作することも、自律的に外洋を航行させることも可能である。

見る、学ぶ、備える

中国の軍事用ドローンの開発が加速するにつれ、ドローンに関連する国際的な事件の発生率も高まっている。

2021年8月、日本の自衛隊は戦闘機を複数回出撃させ、沖縄の南方を飛行している人民解放軍のドローンを撮影した。このドローンは、米国の「プレデター」に匹敵する大きさで、宮古海峡の戦略情報を収集していた。宮古海峡は太平洋への重要な入口となる。ここは、過去10年間、中国軍の遠征が増加している場所である。

この事件は、軍事行動計画のために重要な戦略的情報を確保するという、中国ドローン艦隊の役割と機能を痛烈に思い出させた。また、「香港の貨物船から発進した複数のドローンが、カリフォルニア州沿岸付近で米海軍の艦船を監視していた」という事実に立ち戻らせる。このような行動が、中国共産党政府の軍事・安全保障機構と結びついているとしたら、その目的や到達点はどこなのか。

2019年のドローン事件は、「米国の最も高性能な防空システムを刺激し、その極めて高品質な電子情報データを収集することを目的としている。電子情報の収集によって、相手を混乱させ打ち負かすための対抗策や電子戦の戦術を開発することができる」と報告書には書かれている。

次の戦争に勝つために

このような手段は、米国や同盟国などより大きな自由主義的国際秩序に非常に現実的な影響を与える。さらに、1949年以来事実上の独立を維持してきた民主的な台湾に対する中国共産党の侵攻という脅威ほど、このことを如実に表しているものはない。

中国共産党が台湾を支配したことがないにもかかわらず、中国共産党は台湾を大陸と強制的に統一することを現在の焦点の中心としている。ドローンはその中心的な役割を果たすと思われる。

2021年末、人民解放軍はドローンの群れを展開・回収するために設計された小型空母を進水させた。このようなステージング・ビークルは、水上戦闘機と一緒に行動し、敵の目標に群がる、あるいは敵の気をそらすことによって、海上での軍事作戦を混乱させるように設計されている。

The Driveの調査では、「将来中国が巻き込まれる可能性のある紛争では、さまざまな種類のドローン群が構成要素となる可能性が高い」ことが判明している。このようなドローン技術は、台湾防衛のシナリオにおいて決定的な優位性をもたらす。中国共産党政権が軍事利用のために無数の種類のドローンに戦略的思考を集中させることは、驚くべきことではない」。

実際 米空軍が実施したウォーゲームでは、中国による台湾侵攻時、数百機のドローンを自律的な群れとして展開する可能性が高くなった。このような無人機群は、ネットワーク内の他の無人機と連携するように設計されており、中国の通常兵器の多くとは比較にならないほどの回復力と攻撃力を備えている。

これは、米国をインド太平洋地域から追い出し、台湾の防衛から遠ざけようとする中国の戦略的野心に当てはまる。

しかし、台湾と米国にとって、すべてが希望に満ちているわけではない。実際、台湾防衛を想定したウォーゲームでは、何年も米国は敗北しており、2021年の最新のウォーゲームになって、苦し紛れではあるが、確実な勝利を収めたのである。

中国共産党の台湾侵攻を撃退するための勝利の鍵は何だろうか。それはドローンの群れである。

ある要約によると、「米国のトップシンクタンクや国防総省でさえ、群体能力を将来の紛争に非常に重要であると見ており、台湾を巡る主要な同胞国家の戦いにおいても、決定的なものになり得る」と主張している。

世界中の戦略家の頭の中にあるのは、米空軍が中国との仮想戦争において、米国がまだ実際には配備していない観念的なドローン技術を搭載して勝利したという事実である。