ここ2年、中国の映画市場は冷え込みが続いている。4月30日、連休前の上映取りやめが相次いだことがSNSで話題となった。

実際、数字にもその傾向ははっきり表れている。今年の旧正月シーズンの映画売上は前年より39.5％減と大きく落ち込んだ。さらに清明節連休の売上は、昨年の時点ですでに2024年の半分以下に落ち込み、今年はそこからさらに減少した。

こうした中、連休公開を予定していた作品でも上映取りやめが相次いだ。試写の売上が伸びず、上映枠も確保できないケースが目立ち、「公開しても赤字になる」と判断する動きが広がっている。

さらに、同時期に作品が集中しすぎることで、人気作に上映枠が偏り、中小規模の作品は埋もれやすい状況もある。

ここ最近の動きを見ると、観客離れはより深刻だ。中国の国産ホラー映画では、28日間上映して観客がわずか3人、興行収入が約2千円にとどまった例もある。別の連休でも、上映回数が過去最多となった一方で売上は前年割れとなるなど、空席の目立つ状況が続いている。

ネット上でも「映画館がガラガラ」「ほぼ貸し切りだった」といった現場の声が相次いでいる。

本来は最大の稼ぎ時である連休でさえ、勝負を避ける動きが目立つ。観客減少と競争の激化が重なり、市場低迷がよりはっきりと表れている。