米軍が中東に戦力を集結させる中、イランは1月20日、アリ・ハメネイ師が攻撃された場合、それは「イスラム世界全体に対する宣戦布告とみなす」と警告した。最近になってイランが強硬姿勢を強めている背景には、中国共産党（中共）がイランに大量の軍事装備を提供した可能性があるとの見方が浮上している。

イランの半公式メディアである学生通信（イラン学生通信社）は、イラン国家安全保障会議委員会の情報として、ハメネイ師への攻撃は「イスラム世界全体への宣戦布告」を意味し、イスラム法学者がいわゆる「聖戦（ジハード）宣言」を出し、世界各地のイスラム戦闘員が呼応することになると伝えた。

現在、米軍の空母や戦闘機が中東に向けて展開を進めている兆候が見られる中、イラン当局がこのような戦争やテロを示唆する警告を発したのは、明らかに米国を意識したものとみられる。

イランは昨年、イスラエルと米国の連携による攻撃で大きな打撃を受けたばかりだが、それにもかかわらず今回、強硬な警告を発した。こうした自信の背景について疑問が広がっている。

防衛関連情報サイト「ディフェンス・テクノロジー・タイムズ」は1月20日、過去3日間で最大16機の軍用輸送機がイランに到着し、大量の軍事装備が搬入された可能性が高いと報じた。

同サイトによると、1月17日から19日にかけての3日間、イランの空域では異常な動きが確認され、イラン当局は理由を説明しないまま一時的に空域を閉鎖したという。

航空機追跡データでは、中国およびイランのマハン航空に関連する航空機がイランに入ったことが確認された。マハン航空は、武器輸送や軍事行動への関与を理由に、すでに米国の制裁対象となっている。

ディフェンス・テクノロジー・タイムズは、56時間の間に中国系およびマハン航空の航空機16機がイランの空港に着陸したと伝え、これほど短時間に大規模な輸送が行われたことから、通常の物流ではなく、ミサイルや無人機、その他の先進兵器を含む軍事装備の輸送だった可能性があると指摘した。

この動きは西側の情報機関の警戒も招いている。危機の局面でマハン航空の便数が急増することは、軍事的緊張の高まりを示す警告サインと受け止められている。

観測筋は、こうした動きが米軍の現地での軍事活動強化と時期的に重なっている点を重視し、中国共産党がイランの対米対抗準備を支援しているのではないかとの見方を示している。誤った判断が生じた場合、すでに緊張が高まっている中東情勢が急速にエスカレートする恐れがあるとの懸念も出ている。