新型コロナウイルスの起源とコロナワクチンの問題を発信し続けてきた京都大学の宮沢孝幸准教授（59）は、来年5月で退職すると発表した。大学とのスタンスの違いを挙げ、「国難」における研究者の行動について「大学から最後まで理解を得ることがかなわなかった」という。研究室も閉鎖されるが、「研究を続けたいのが本心」だと記した。

宮沢氏は10月31日に発表した『重要なお知らせ』のなかで、これまでの取り組みの根底にある想いを綴った。「国難に当たっては、正しい情報を国民に発信することは大学教員、研究者としての責務があると私は考えています。自分の研究を大事にしつつも、そこから逃げずに対処するというのが私の行動原則でありました」。

コロナ禍以降、宮沢氏は学術界だけでなく、一般にも啓発活動を展開してきた。著書『ウイルス学者の責任』では、過度な自粛要請や子供へのワクチン接種に疑問を呈し、ワクチン接種後の超過死亡についても検証すべきだと主張した。

各地で講演会も開催し、「ウィズコロナ」を強調。換気・手洗い・マスクなどでウイルス量を100分の1以下にまで減少させる「100分の1作戦」を提唱した。新型コロナによる経済不況が続けば、自殺者数が増加する懸念があるとも指摘した。

いっぽう、ワクチンや超過死亡といった「センシティブ」な話題を扱うことで批判も寄せられた。出版元のPHP研究所によれば、宮沢氏は「ひどく失望したこともありましたが、それでも私はウイルス学の専門家として、声をあげることをやめてはいけない」と強く語ったという。

宮沢氏の退職に伴い、医生物学研究所附属感染症モデル研究センターの宮沢研究室は閉鎖となる。これについては「コロナ禍においても私の本業での業績は十分であったにもかかわらず、大学から最後まで理解を得ることはかないませんでした。まだ研究を続けたいというのが私の本意ですが、心血を注いで築き上げてきた研究に必要な環境、研究室を来春で閉鎖する事態に至りました」と無念を表した。

退職後の予定については「まったくの白紙で再就職、あるいは完全引退ということになるかもしれません」と書き記した。

エポックタイムズは京都大学にコメントを要請したが、期限までに回答は得られなかった。

宮沢准教授の退職発表を受けて、インターネット上では惜しむ声が相次いだ。評論家の門田隆将氏は「職を賭してコロナ&ワクチン問題を告発し続けた氏に頭が下がる」とし、「これからは制約なく更に自由な論陣を！」とエールを送った。

筑波大学の掛谷英紀准教授は外国の事例を引用し、コロナウイルスは研究所起源である可能性が高いと発表した米国の科学者は、「当初激しく叩かれたが信憑性が増し、勇気ある発言が評価され昇進した」と指摘。「これが日米の差」だと批判した。