非営利団体やコンサルタント会社の最高経営責任者（CEO）らは26日、大紀元の動画コンテンツ「EpochTV」に出演し、北京冬季五輪に参加する選手から中国共産党がDNAを採取する可能性があると警鐘を鳴らした。さらに、中共ウイルス（新型コロナウイルス）の検査結果を利用して「金メダル候補の選手を排除する」事態も起こりうると懸念をあらわにした。

あと数日に迫る北京冬季五輪では、中共ウイルス感染対策として選手や関係者の外部との接触を遮断する「バブル」方式を導入。200人以上の米代表選手は毎日PCR検査を課されている。

「EpochTV」のオンラインセミナーに参加したコンサルタント会社、DCインターナショナルアドバイザリーのスティーブン・イェーツCEOは、中国共産党は入手した大量のデータを非倫理的な目的で使用すると指摘した。

「中国（共産党）は人工知能 （AI） をはじめとする人間のプロセスに関する多くの研究を、文明国が許さない方法で武器化してきた」と述べ、検査で入手した膨大なデータを利用して中国選手に競争上の優位性を与えたり、心理戦の機会を増やしたりする可能性があると強調した。

米国の政府関係者や専門家はこれまでも、中国共産党が米国人の個人情報や健康情報を含む大規模なデータベースを蓄積し、人工知能システムや医療分野の強化、スパイ活動や軍事作戦の支援に利用する可能性があると警鐘を鳴らしてきた。

カナダを拠点とする非営利団体プローブ・インターナショナルの取締役パトリシア・アダムス氏は中国共産党が五輪で成績優秀な選手のDNAを収集する可能性は「非常に高い」と主張。「中国共産党は毎日検査している」とし、渡ったデータに対する第三者の監視の目は「全く届かない」と指摘した。

また、PCR検査で「偽陽性」という手段を使って「金メダル候補の米国人選手を排除する」可能性についても言及した。

ロイターによると、昨年11月の五輪テスト大会でドイツのスノーボードチームのコーチが検査で陽性と判定されるも、その後、偽陽性だったことが判明。スノーボード統括団体のミヒャエル・ヘルツ会長が「中国での大会でフェアプレーが実現するかは疑問だ」と不信感をあらわにした。

アダムス氏は「すべては中国共産党の手中にあり、データがどう使用されるかは誰にもわからない」と述べ、ことごとく国際ルールを破ってきた中国共産党を「信用することはできない」と非難した。

北京冬季オリンピックの参加者全員に利用が義務付けられている健康管理アプリ「My 2022」についても、トロント大学の研究室「シチズン・ラボ」がセキュリティ上に重大な欠陥があるほか、情報検閲機能も備えていると発表。オランダ・オリンピック委員会は北京五輪の出場選手に個人所有の携帯電話やノートパソコンを中国へ持ち込まないよう勧告している。

米政治専門紙「ザ・ヒル」によると、米共和党のトム・コットン上院議員も昨年、バイデン大統領に書簡を送り、中国共産党が北京冬季五輪で参加選手からDNAを採取する可能性があると警告。政府に選手の保護を求めた。