米国太平洋空軍 2021年12月、米国とパートナー諸国の空軍がグアムのアンダーセン空軍基地（Andersen Air Force Base）を基点として最も長期にわたって毎年実施されてきた米国国防総省の人道支援訓練に参加した。 

クリスマス・ドロップ作戦（Operation Christmas Drop）は、ミクロネシア連邦やパラオ共和国を含む南東太平洋の55以上の離島に箱詰めした食料や道具、衣類を届ける米国空軍恒例の伝統行事である。

1週間にわたるこの国際的な取り組みにより、太平洋空軍のアンダーセン空軍基地所属の第36航空団、ハワイのパールハーバー・ヒッカム統合基地（Joint Base Pearl Harbor-Hickam）所属の第515航空機動作戦航空団および日本の横田基地所属の第374空輸航空団がパートナー諸国と協力を図り、人道支援・災害救援任務における相互運用性と通信能力を改善する重要な訓練の機会ともなる低コスト低高度の投下訓練を実施することができる。 

同訓練行事により、空軍は航空機の展開と撤収作業を通じて戦闘即応性を構築・維持すると同時に、民間の寄付者、慈善団体、グアム大学から寄せられた寄付物資を同地域の離島に在住する2万2,000人以上の住民に届けることができる。 太平洋空軍の司令官を務めるケン・ウィルズバック（Ken Wilsbach）大将は、「この訓練任務は伝統行事というだけでなく、これにより米空軍とインド太平洋地域のパートナー諸国の軍は適切で実際的な訓練に従事することができる。

実際に投下任務に参加しているか、国際的な第三者として関与しているかに関わらず、一丸となって努力することで今後同地域で発生し得る災害に向けた準備態勢と解決能力を強化することができるので、すべてのパートナー諸国に感謝の意を表したい」と述べている。 

今回のクリスマス・ドロップ作戦においては、グアムに向かうすべてのパイロットと乗組員全員が予防接種を受け、物資が梱包された箱は触らずに数時間開いたままにしてから閉めることを徹底しただけでなく、寄付物資を扱う者全員が手袋とマスクを着用するなど、参加者等は厳格な新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック対策に従って任務に従事した。また、手洗いや消毒および社会的距離の確保といった衛生対策も講じられた。