【大紀元日本4月4日】東日本大地震とその余波に関する話題は、世界主要インターネットメディアのブログ、Twitter（ツイッター）、YouTube（ユーチューブ）の中で３月中旬に最も多く取り上げられた時事であることが、米調査機関ピューリサーチセンターの調べでわかった。同機関がインターネット調査を始めてから、これらのネットメディアで同じ時事がトップになるのは、２００９年６月中旬のイラン大統領選以来、２回目となる。

３月１１日に東北沖で発生した地震の時事について、世界中の膨大な量のインターネットメディアが連鎖的に反応した。３月１４～１８日の間、この災害に関連する記事のブログ転載・引用率は６４％、ツイッターの全つぶやきの中では３２％、ユーチューブの新規投稿では２０％を占めたという。この高い数値は、高炉に損害を受け、放射能漏れが懸念されている福島第一原子力発電所に対する高い注目も反映されている、と同機関は指摘する。

調査アナリスト、エミリー・ガスキン氏は、「それぞれ異なる特徴・機能をもつ３つのインターネットメディアは、伝達・発信の方法にも違いが見られた」と分析する。

ガスキン氏によると、個人ブログの場合、管理者が災害についての感傷的な文章を投稿し、それに共感する読者らが日本への支援を呼びかける空間となった。２０～３０文字の「つぶやき」で交流が行われるツイッターでは、ユーザーたちがネット版の新聞・通信社のニュースソースを拾い出してはつぶやき、関連記事を投稿し続けた。視覚媒体である動画サイト、ユーチューブは、日本メディアや自衛隊が捉えた、岩手県・宮城県の三陸沖を襲った巨大津波の映像を多く転載した。

欧米の個人ブログでは、コメント欄で議論や話し合いが行われるのが習慣的になっている。ガスキン氏は、今回の東日本大地震の影響について多くのブロガーが、「前向きに、日本がどのように痛ましい災害から復興できるか」を議論するように促しているという。

主要インターネットメディアのユーザーの共通反応として、列島を襲った天災・人災に大きなショックと恐怖がある。ガスキン氏は、現代のインターネットメディアの情報伝達の驚異的な速さについて、「これらメディアが、４９億人が住む『地球村』をどれほど小さくさせたのか。これに気付いている人間は僅かだ」と指摘した。