【大紀元日本5月17日】大紀元時報はこのほど、東京で緊急講演会「中国の臓器移植問題に隠された真実」を開き、日本からの渡航移植患者が急増している中国の臓器移植を支えている背景に着目した。潤沢な臓器提供者は七年前から中国共産党当局から迫害を受けている法輪功学習者であるとする根拠を示し、学習者らが生きているにもかかわらずその生体から臓器を摘出している事実を初めて証言した中国人ジャーナリストに国際電話を通じて直接インタビューした。説得力ある講演と生の証言で場内の報道関係者も強い関心を示した。

講演者として、大紀元時報編集委員である荘金鐘・理学博士が「ホワイトハウス前抗議事件と臓器摘出殺人から見るメディアの試練」と題し、基調講演を行い、岡山大学教授の粟屋剛・医学博士が「中国における死刑囚からの臓器移植」として、十数年前からの調査研究を発表、最後に高峰一・理学博士が「中国における生きている人間からの臓器摘出事件」について、中国大陸における法輪功学習者の迫害の実態を紹介した。

先月20日にホワイトハウス前で開かれた胡錦涛・国家主席の訪米歓迎式典で、米国の大紀元時報記者・王文怡医学博士が報道席から胡主席とブッシュ大統領に法輪功学習者の迫害・虐殺の停止を叫んだ事件を取りあげた。式典での抗議を是認するものではないが、抗議事件に至った経緯と背景が重要であるとし、医師である王記者が、法輪功学習者が生きながらにして臓器を摘出されて虐殺されている事実を明らかにした二人の証言者とともに各メディアに呼びかけた経緯を説明、中国で進行中の集団虐殺を制止できる２人の国家指導者を目の前にし、「私には、このような貴重な機会が再度に訪れるのはいつになるだろう」と思量し続け、胡錦涛・国家主席にこの迫害を制止させるために残された決断の時間は非常に少ないと認識した上での抗議だったという。

講演中、大紀元記者らが中国大陸の各医療施設に敢行した電話取材の映像・音声が流されると、応対に出た医療関係者が、臓器は若くて健康なものであり、法輪功学習者のものであることを隠すことなく、ためらいもなく語るやり取りを耳にすると、セミナー参加者らは目を見開いて驚きを表していた。

荘博士は、二人の証言者が各メディアに臓器摘出の虐殺事件を明らかにしたにもかかわるメディアの対応は冷ややかであったことから、ナチス・ドイツのアウシュヴィッツ収容所でのユダヤ人大虐殺を告発したにもかかわらず国際社会やメディアが沈黙した事実を取りあげ、「60数年前の歴史の教訓を忘れず、その悲劇を二度と繰り返してはいけない。一人一人の正義と良知、勇気が試されている時である」と呼びかけた。

粟屋教授は、アジアの臓器売買を研究テーマにして取りあげ、中国の死刑酸xun_ﾚ植については十数年前から調査している。中国の刑法では窃盗でも死刑にすることが可能であり、禁じられている公開処刑も見せしめとして行われている実態を紹介、中国の法体系の特殊性と人権に対する前近代的な認識を豊富な資料で学術的な側面から明らかにした。

また、死刑囚の中には法輪功学習者が多く含まれている事実について強い関心を示し、今後の研究課題として注目していきたいと語り、生きたまま臓器を摘出されている虐殺事件について、同教授は「本当だとすれば、大問題。大変なことになる」と驚きを隠せない様子だった。

高博士は、法輪功学習者を対象にした臓器摘出虐殺事件が暴露された経緯、臓器の出所、学習者らへの生々しい迫害の実態をスライドやビデオで紹介した。現在、横浜で開かれている人体の標本展についても触れ、2001年から2003年にかけて法輪功学習者の迫害が始まったのと符合していることを指摘し、中共当局が民衆をほしいままに虐待できる収容所の実態についても説明し、国家ぐるみの迫害には国際社会の協力が必要であることを強調した。

質疑応答では、参加者をはじめ、粟屋教授からも法輪功迫害について積極的な質問が提起され、意見を活発に交わした。中でも、人体標本や臓器提供について、本人の意思に基づくとされているが、そのようなことはあり得るのかという質問に対し、粟屋教授は「まずあり得ないだろう」と長年の調査研究の経験から答えた。

セミナーの最後に、法輪功学習者から生きたまま臓器を摘出する虐殺の事実を、本年3月9日に初めて証言した中国人ジャーナリストが国際電話を通じてインタビューに応じた。

このジャーナリストが証言するに至った経緯では、2003年春ごろ、遼寧省瀋陽市で中国衛生部（日本の厚生労働省にあたる）官僚と接触し、この事実を知り、実際に執刀に携わった医師二人から話を聞いたという。実際に、現場となった蘇家屯の施設を訪れ、近くの住民からも情報を得ることができた。

「人間として許せない残虐な行為…日本のマスメディアに働きかけたが、信じてはもらえたものの、日中関係を気にするなどして報道には至らなかった。日本の皆さんにこの事件を知らせることで、中国で起きているこの虐殺を止めさせたい」と呼びかけた。