米イスラエル連合軍のイラン空爆で、中共のレーダー技術者3名とDJIドローン技術者7名が死亡。300-400名の専門家が地下施設で生死不明。中共は支援事実を認めぬため徹底隠蔽。過去ユーゴ事件の再来か？

最近、カナダ在住の民主運動家・盛雪氏が相次いで暴露したところによれば、中国電子科技第十四研究所が派遣した技術者3名がイランで爆死したという。そのうち1人は50代の主任で、残る2人はいずれも40代だという。

公式資料によると、中国電子科技第十四研究所は南京に所在し、中共レーダー産業の発祥地であり、多くの新型・高性能レーダー装備の開発拠点でもある。同研究所は、二弾一星（原子爆弾・ミサイル・人工衛星）計画、有人宇宙飛行、三峡ダム、北京オリンピックの警備などのプロジェクトにも深く関与してきた。イランへ提供された防空レーダーも、この研究所が手掛けたものであるとされる。暴露の情報によれば、現在も同研究所から約30名の技術者がイランに駐在しており、そのうち米軍のF-35ステルス戦闘機を探知するためのレーダーを担当していた3名が、爆撃により命を落としたというのである。

DJI技術者7名死亡、数百人安否不明の実態

さらに盛雪氏は、中国のドローン企業・DJI（大疆無人機公司）が派遣した技術者7名も、米イスラエル連合軍の攻撃で死亡したと明らかにした。また、300〜400名の中共の専門家や技術者が、イランの地下軍事施設に閉じ込められ、生死不明の状態に置かれているとも述べている。

一方、元上海企業家の胡力任氏も、自身のSNSメディアで「少なくとも10名以上の中共軍事専門家がイランで死亡しているが、中共当局はその事実を徹底的に隠蔽し、葬儀も秘匿して一切公表していない」と証言している。

中共およびイランの公式筋はいずれも沈黙を守っている。しかし、これまで中共がイランに対して行ってきた軍事・ハイテク支援の実態を踏まえれば、これらの技術者や専門家が実際に派遣されていたことは事実であると見るのが自然である。米イスラエルによる奇襲的な空爆の際、退避が間に合わず命を落とした可能性は高い。彼らがイラン政府や軍に対し技術支援を行っていたのであれば、地下軍事施設内にいたことは確実であり、そこはまさに爆撃の主たる標的となった場所であった。

悲劇的なのは、中共のために働き、そのために命を落とした彼らが、生前は世間から顧みられず、死後もその存在を消し去られているという現実である。対照的に、イラン攻撃作戦で殉職した十数名の米兵たちは、米国民やイラン国民から深い敬意を表され、トランプ米大統領ら高官からも格別の哀悼を受けている。この対比を目の当たりにして、いずれのあり方がより人の心を温かくするかは言うまでもない。

中共のイラン軍事支援と隠蔽の理由

イランで命を落とした中共の専門家・技術者たちの名前すら公にされないのは、中共がその存在を認めれば、イランへの軍事・ハイテク支援の事実を自ら裏付けることになるからである。すなわち、中共が必死に否定してきた「イラン支援の実態」に関する米国側の指摘を、自ら証明してしまうことになる。その結果、中共は外交的に窮地に立たされ、自らの醜悪な本性を国民の前にさらすことにもなる。ゆえに中共は沈黙を装い、その裏で遺族に口止め料を支払い発言を封じ込めているだろう。

1999年ユーゴ大使館爆撃の歴史的類似

あまり知られていないが、中共の軍事技術者が国外で空爆により死亡した例は、20年以上前にも起きている。1999年5月7日深夜、NATOによる旧ユーゴスラビアへの空爆作戦中、米軍は精密誘導ミサイルで中共駐ユーゴスラビア大使館を攻撃した。当時の中共公式報道では、新華社記者の邵雲環、『光明日報』記者の許杏虎とその妻・朱穎の3人が死亡し、多数が重傷を負い、大使館施設も深刻な被害を受けたと発表された。

事件後、中共当局の扇動により中国大陸では反米デモが発生し、中共政府は米国に対して「厳正な抗議」を表明した。最終的に米国は「誤爆」であったと認め、相応の賠償に応じた。

F-117撃墜と中共の残骸収集活動

しかし、実際にはこれは単なる誤爆ではなかった。後の暴露によれば、中共が国民に隠していた秘密が存在していたのである。犠牲者は報道された3人にとどまらず、館内には十数名の中共軍関係者が潜んでいた。彼らは「新ユーゴスラビア」の軍隊による米波レーダー建設を支援し、その結果、同軍は当時最先端であった米軍のステルス戦闘機F-117を撃墜した。また、その機体残骸からステルス技術を入手しようとしていたことが、米軍による爆撃を招いたのである。

当時、AP通信や日本経済新聞の報道によれば、隣国クロアチア軍は「中国人技術者がF-117の墜落現場付近を頻繁に行き来し、現地農民から機体の残骸を買い集めていた」と証言している。さらにセルビア軍高官も、F-117のナビゲーション装置、ステルス塗装を施した外皮、エンジンノズルの耐熱部品などの一部が中国側に渡り、大使館の地下に保管され、軍事専門家によって研究されていたと明かしている。

『大紀元』の「百年真相」シリーズ番組によれば、2003年に中共の元欧州駐在高官外交官が、「米軍はステルス機に関する情報を取り戻すために中共大使館を爆撃した」と証言している。

さらに2010年、「中国レーダーの父」と称された王越が、中共CCTVの新年特別番組に出演し、「コソボ紛争時、ユーゴスラビア側は旧式の米波レーダーによって米軍のステルス爆撃機F-117を探知し、通常のSA3ミサイルで撃墜した」と述べた。王越は明言こそ避けたが、そのレーダー技術が中共の提供によるものであったことは、状況から明らかであった。

米軍警告無視：江沢民の責任

米国が爆撃命令を下す前、ワシントンは外交ルートを通じて繰り返し「ユーゴスラビア支援を即刻中止せよ」と中共に警告し、「支援を継続すれば爆撃せざるを得ない」と通告していた。クリントン大統領自身も江沢民に直接電話をかけ、最後通牒を伝えたが、江は警告を無視して支援を続けたのである。事件後、江の腹心である曽慶紅は真相を覆い隠すため、「江は米国に強い不満を抱いており、そのためクリントンの電話を意図的に無視したのだ」と、国際社会に虚偽の情報を流した。

また、2013年12月18日に出版された元駐米大使・李肇星の回想録『語り尽くせぬ外交』によれば、中共は当時の米大統領クリントンに対し、中国政府および中国人民への公式な謝罪を求め、弔問帳を差し出して直筆で謝罪文を書くよう要求したという。しかしクリントンが記したのは、「犠牲者に深い哀悼の意を表し、遺族と中国人民に心からの哀悼を捧げる」という内容であり、あくまで犠牲者・遺族・中国国民に向けた追悼であって、中共政府そのものに対する謝罪ではなかった。

このやり取りから、米国の姿勢はきわめて明瞭である。米国が「誤爆」として責任を認めたのは、中共が演出した「悲劇の被害者」という立場を利用しつつ、他国大使館への攻撃が国際法違反に問われ得ることを理解していたため、表面的な責任を取って賠償に応じたにすぎない。決して中共政府そのものに頭を下げたわけではなかったのである。

言い換えれば、記者3名と十数名の軍事専門家の死の真の責任者は、江沢民と中共である。彼らは米国からの警告を事前に受け取っていながら、それを国民にも当事者にも知らせず、任務に忠実であったスパイや軍事専門家たちを事実上見殺しにしたのである。

イラン事件との歴史的類似点

歴史は繰り返される。今回イランで死亡した中共の軍事専門家や技術者も、表向きには米イスラエルによる爆撃で命を落としたかのように見えるが、実際には、中共が裏でイランの邪悪な政権を支え続けてきたことこそが、彼らを死地に追いやった根本原因ではないのか。危険を承知で人間を危地に送り込む政権とは、一体いかなる政権であろうか。

事実は、静かに中国人一人ひとりに問いかけている。――中共という、中国人を人間として遇さない政権のために命を捧げたところで、待っているのは無惨な死と、骨さえ残らぬ運命、さらには死後に至るまで続く沈黙であるという現実である。

中国人として、この現実に怒りを覚えずにいられる者がいるだろうか。