13日、アメリカ前大統領のドナルド・トランプ氏がペンシルベニア州での選挙集会中に銃撃される事件が発生した。

銃撃を受けた直後、耳を撃たれて顔が血まみれとなったトランプ氏はシークレットサービスに抱えられながらも、拳を握った右手を高く挙げ、何度も「Fight!（戦え!）」と叫んだ。

トランプ氏が今回の事件で星条旗を背景に示した、この「不屈のポーズ」が世界中のメディアで掲載されて話題を呼んでいる。

事件から2時間後、商機を見逃さない中国の電子商取引プラットフォームはトランプ人気のブームに乗じて、さっそくこの「不屈のポーズ」をプリントしたTシャツを発売。

Ｔシャツは淘宝（Taobao）・天猫（Tmall）、京東（JD.com）といった大手ECサイトで売れ行き絶好調だったそうだ。

サイト店主の李さんによると、Tシャツを出品したわずか3時間も経たない内に米国や中国から2千件以上の注文を受けたという。

「理由はトランプ氏が再選される可能性が高く、彼のグッズは中国でも非常に人気があるため、今年の米大統領選挙の関連グッズはトランプ氏と関連あるものしか売らない」と李さんは心に決めているのだという。

しかし、突然、「不屈のポーズ」のTシャツは全ネットストアから撤去され、販売禁止になった模様。

「関連Ｔシャツを売っていたライブ放送が封殺された」
「この商品売ってるかどうかをネットショップに聞いただけなのに、自分の買い物アカウントが凍結された」といった声が多く寄せられている。

Tシャツが禁じられた原因は不明だが、英BBC16日付は中国当局がこれを「敏感コンテンツ」と見なしたためではないかと報じている。

このほか、15日から18日まで開催されている中国共産党の重要会議「三中全会」の開催と関係があるのではないかという声も上がるなか、時事評論家の李林一氏は、エポックタイムズの取材で「主に政治的理由だ」と指摘する。

実は、「不屈のポーズ」をプリントしたTシャツは禁じられたものの、これ以外の各種トランプ関連グッズは依然としてネットストアでの販売が許されている。

李林一氏は分析した。

「トランプ氏の暗殺事件を服にプリントするなどして大々的に宣伝されれば、それを見た中国人が中国共産党高官への暗殺を連想するきっかけになりやすい。だから禁じたのだろう」

「中共当局が最も重んじているのは政権安定だ。しかし、いくら民衆を刺激しかねないものを片っ端から禁じたとしても、「共産党退陣」を望む中国人民の声を変えることはできない」

（トランプ氏の暗殺未遂現場、NTD新唐人テレビの中継）