四川大地震、中共軍最大の兵器庫を破壊

2008/07/06

更新: 2008/07/06

【大紀元日本7月6日】中国官製報道機関の報道によると、中国軍部が6月27日始めて公表したところによると、四川大地震後、中国解放軍化学防衛戦部隊が2700人の対化学戦兵を遣して核化学緊急対応を取ったという。　軍部が公表したこの大量化学防衛戦の兵士たちが緊急核対応を取らされた背後には、震源地の近くにある中共軍の最大規模の兵器庫が地震によって完全に破壊されたという恐ろしい事実が隠されている。

・爆破された武器庫

中共軍高層幹部が本紙に寄せた情報によると、四川大地震の中、中共軍部は史上最大の兵器庫の大爆発事件に遭遇、それにより中共軍隊の最大兵器庫が完全に破壊され、新武器製造の研究資料、場所と人員とも重大な損失が発生し、中共軍が災難的な打撃を受けた。地震が、山の下に隠されている武器弾薬庫の連鎖爆発を引き起こし、何十年もの間使用されてきた中共軍の最大規模の兵器補給庫を完全破壊した。そのうち、新武器試験基地および一部の核施設、核ミサイルなども潰された。同事件は最高軍事秘密とされ、中共中央の中心地の中南海を震撼させた。

5月12日、四川大地震が起きた。震災地の多くの地区では建物がほぼ全壊、数万人も生き埋め、電信および交通道路が厳重に破壊され当局の救援チームがなかなか被災地に入れない現状に、災害者および国内外の緊急救援の声が高まった。しかし、当局は地震発生3日後、72時間の「救援ゴールデンタイム」が過ぎてから、ようやく一部の国際救援チームを受け入れることに同意した。当局の救援対応の遅れに国民から批判が続出した。

地震発生後3時間で温家宝総理が北京から飛行機で直行し現地に入り、当局が救済活動に懸命になっているイメージを宣伝するのに、なぜか国民の反発を買うほどまでに、国際救援チーム現地に入れることを認めなかったのか。専門家の分析によると、今回軍部の多くの異常な対応は、震源地の近くの綿陽地区にある軍事施設に関連しているという。

綿陽地区は中共解放軍の軍事核基地の一つであり、その山地の中、中共軍部最大規模の兵器庫が置かれ、多くの大型軍用装備が核基地および兵器庫に入っている。各種大量の武器装備と弾薬補充所在地や、新武器の開発試験地の軍部の秘密基地の存在を秘匿することが、国際救援チームを現地に入れたくない主な原因であるという。

四川綿陽市科学技術城の彫刻「春雷」、核爆発を象徴。1964年中央専門委員会の許可により、四川綿陽と広元県の山地に、「902工事」と呼ばれる核武器研究製造基地が建設された

被災地の目撃者の証言によると、「地震発生直後、●川県（●…さんずい＋文）の震源地から南西方面の山中に通じる主要道路は特殊部隊に封鎖され、半径数百キロ圏内が立ち入り禁止となった。山に入る大量の軍車両に、白い「生物化学防衛」服を着た兵士が乗っていた」。

東南アジアの地震軍事情報専門家の話によると、四川大地震の地震データを収集、分析したところ、震源地では地震の以外、非地質的な原因で発生した振動も確認されたという。それにより発生したエネルギーは、地下核爆発に相当するという。

さらに、地震が発生した時、震源地付近の山が爆発され、山頂から大量のコンクリートの破片が出たことも報道された。

中国官製報道機関中国新聞社5月31日の報道によると、5月12日地震発生当時、震源地付近の映秀鎮と旋口鎮の境目にある山、突然地面と山が激しく揺れ始め、同時に凄まじい爆発音に伴い、付近の山頂に穴が開き、そこから歯磨き粉を絞り出すかのようにコンクリートの破片が三分間も噴出し続けた。

同報道によると、5月23日、現地に訪ねる軍部の医療チームが、山の上り坂で、地震後にできた幅約1キロ、長さ約2キロの巨大な溝を発見。溝の底には直径20cmから50cmコンクリートの破片で埋め尽くされていた。「現場には大きな建物がないため、これほど多くのコンクリートの破片の出所が問題になった」と報道が分析した。

爆発現場を訪ねると、村民らは「これらの石や、土やすべて爆発の中飛んできたもの」と証言した（大陸読者により提供）

専門家の分析によると、中国新聞社が報道した噴出の時間と現象に基づいて、地下の火山爆発の可能性を排除できる。さらに、コンクリート破片のサンプルについて分析したところ、「直径20cmから50cmのコンクリートは、ちょうど中国の軍地地下施設が使用するコンクリートの厚さの基準範囲。核施設の爆発によって発生した強烈なエネルギーが施設を包むコンクリートカバーを砕き、地下施設の通風パイプを爆裂させ、数十メートルの山をうち貫いて、その破片を地上に押し上げてきた可能性が高い」という。

「突然、バーンと大きな音が聞こえて、山の底から何十メートルの赤いものが噴出して、怖かった」＝爆発を目撃した老婆の証言（大陸読者により提供）

・「軍隊を保護し、民衆を防衛」政策は救援の最大障害

今回の大地震の中、8万も出した死者ほとんどは普通の市民。普通市民と比べると、軍部、核基地の関連企業および政府機関、鉄道部の死傷者は少なかった。その原因は、これらの核基地および軍部機関の肝要部門に、地震の予測は事前通知された。

5月22日の記者会見では、広元市管轄下の青川県の書記が自県の災害状況について明らかにしたところによると、死者は県の2％以上も占めた。しかし、同じく広元市管轄の市部および旺蒼、剣閣、蒼溪などの県では、死者は人口10万分の４しかなく、青川県の500分の1。

その大きな差の原因は、旺蒼、剣閣、蒼溪の県は、核基地または軍事施設の範囲内にあり、地震の予報は事前に秘密に通達された。青川県は、その範囲外であるため、通達されなかった。

米紙ニューヨークタイムズ7月1日付報道によると、地震後、中共解放軍陸上軍、海軍、空軍および第二砲兵部隊から約13万人を緊急動員、四川山地に送った。これは１９７９年対ベトナム戦争以来中共最大の兵力配置となった。同緊急救援部隊の具体的な配置状況は報道されなかったが、実際に大部分は、軍事管制区に使用されていた。

今回軍部の地震緊急対応は、実際に早かった。地震発生後13分以内、軍部は全面的に緊急対応体制を発動した。これを懸命に国内外にアピールした中共当局も、国際社会からポジティブな認識を得られた。それぞれ各自の勢力範囲を囲み、中央の指令に怠慢しがちな各地方勢力は、今回の対応では、国際社会を感心させた速い対応ができたのも、事前に地震の予報が通知されたことにある。

四川大地震に関する予測は実際に、４月にすでになされていた。内部情報によると、４月２６日、２７日二日間、中国地球物理学会に属する天災予測委員会が二日間の集団討論を経て、「２００８年５月からの一年内、蘭州以南、四川、甘粛および青海の境界目付近、マグニチュード６～７の地震が起きる可能性が高い」という結論を出した。

これよりも前に、４月初め、四川省地震局が各地方からの震度感知予告および異常現象予告が報告された。４月１４日、四川省地震局の呉耀強局長が省幹部に近々マグニチュード5以上の地震が起きると報告した。１５日、省長および専門家の慎重な分析を経て４月１５日に国家地震局の陳建設民局長に報告した。

海外視察中の陳氏は、電話中で専門家に、100％の確信があるかと問い詰め、100％の確信がなければ、五輪聖火のリレーの保障および社会のパニックを避けるために、公表してはいけないと指示した。

香港誌「開放」7月号報道によると、地震発生前、中央高層幹部が専門家の予測通報を受けたが、中央政治局常任委員会が投票により、五輪聖火リレーのため予告を発表しない決定を出した。唯一の反対票は、温家宝総理だったという。

しかし、中共政権の命である軍部の肝要部門に、地震の通知を出した。地震が起きた場合、震災地に救援を送る以外、社会混乱を抑えるための軍事管制なども事前配置された。それはいわゆる今回の「保軍防民」（軍を保護、民を防衛）の方針だ。

しかし、今回の地震の深刻さが中央高層幹部の予想よりはるかに大きかった。中共が予定していた「保軍防民」の配置は、実際救援の巨大な障害となっていた。

今回の軍部の救援調達を見てみると、現地の成都軍区の軍力はほとんど救援に関与しなかった。地震が起きた後、最初被災地に住民救援に向かったのは、遠くにいる済南軍区の35000人の部隊。近くにいる軍隊を使わず、時間と金銭を掛けて遠くから飛行機を使って人員を調達した理由は、成都軍区の28万軍力はチベットに駐在しており、その他は現地の軍用施設および軍事戒厳に配置されていたことから、市民の救援活動の余裕はなかったことである。軍隊の大型工事設備も軍事要所に調達された。そのため、軍隊が実際に被災地入って救援作業に関わったのは、実際に民間が自ら組んだ救援チームよりも遅かった。

・地震で発覚した解放軍の弱点

米紙ニューヨークタイムズの報道で、軍事専門家ジェームズ・マルヴェノン氏が中共解放軍の実力について近代化したとは言えないと指摘した。

上海復旦大学の安全専門家・沈丁力（音訳）氏によると、「地震の中の中共軍の様子を見ると、台湾に対する潜在な戦争が常にあっても即戦時準備の能力に備えていない。空軍が2時間内に震源地に進入できるはずだが、44時間もかかった」。

軍部と同行して現地取材に行った一人の中国人記者によると、地震後約48時間、震源地付近の映秀鎮についたが、兵士たちが携帯したラジオの信号範囲はわずか5キロしか過ぎない。一部の兵士が野戦食料が配給されなかったため、ビスケットなどを持っていた。

さらに、800人の負傷者が空地に集められ、救援機のヘリコプターを待っていたが、二日目の昼になってもわずか10人ぐらいしか運ばれなかった。多くの負傷者が、救援を待つ間に死亡したという。

オーストラリア防衛部元幹部アレン・ベーム氏が、中共解放軍が近代化しようと努力しているが、実際に工事テクニックよりは伝統作戦方法に留まっていると指摘した。

分析によると、軍隊が大型の輸送機が不足しているため、救援の初期活動に重大な障害をもたらした。通信設備も不十分なため、監視映像で決定することもできなかった。

・政権に大きな打撃

6月13日、中共高層が北京で秘密会議を開いた。政治局の常任委員9人を含めた25人の委員全体が出席、各省高層リーダー、中央各部門、中央が管轄する一部の主要企業の責任者、軍部各主要機関および武装警察部隊責任者などが参加、国務院震災救援総指揮部、北京オリンピック委員会なども同席した。外部からは、重大かつ緊急事件のみに開かれる会議と見られた。情報によると、会議では党の政権が崩れる意識が高く、「共に難関を超え、緊急時随時に軍事管制を実施する」ことが強調された。

中国南部の大雪災害、大地震災害、大洪水災害、各地の政府部門を攻撃する大規模暴動事件。今年以来、大災害大事件が絶えなく起きている。最大の武器庫の爆発はさらに、中共高層リーダーらの心に大きな打撃を与えた。

地震後、株市場、不動産市場が崩壊しつつ、資金が海外大量流出の兆しが見えはじめた。「五輪のイメージを維持するため、政府が資金を全力投入して株市場を救うはずだ」と予測してバブルの株市場に足を運んだ多くの株主は、五輪前株市場が絶対崩れないはずの神話が崩壊するのを目の当たりにして絶望感を抱いている。情報把握している一部の高層幹部とその家族は、「沈む船を去る」逃亡現象がすでに起きている。政府の金融政策が潰れた状況を見抜いた「大戸（主要株主）」が資金撤去の動きを見せはじめている。