［１４日　ロイター］ – 英オックスフォード大学ロイター・ジャーナリズム研究所が１４日発表した調査によると、新型コロナウイルスの流行やロシアのウクライナ侵攻、生活費の急騰といった重要なニュースを意識的に避ける人が増えている。

調査対象の多くは定期的にニュースを受け取っているが、３８％はニュースを避けることがあると回答した。この比率は２０１７年は２９％だった。約３６％はニュースは気分を落ち込ませると指摘し、３５歳以下でこの傾向が顕著だった。

ニュースへの信頼度が低下していることも明らかになり、米国で最も低かった。ほとんどのニュースを信頼していると答えた人は平均して４２％だったが、ほぼ半数の国で減少し、増加したのは７カ国だった。

同研究所のディレクター、ラスマス・クライス・ニールセン氏は「多くの人がメディアは不当な政治的影響を受けていると考えている。大半の報道機関は自社の商業的利益よりも社会全体の利益を優先していると考える人はごく少数だ」と指摘した。

また若年層では短編動画投稿アプリ「ＴｉｋＴｏｋ（ティックトック）」のようなプラットフォームを通じてニュースにアクセスすることが増えており、ニュースブランドとのつながりが希薄になっているという。

調査は世界の４６市場で９万３４３２人に対しオンラインで実施した。