Jリーグは13日、同日にスポーツ新聞が報じたクラブ名称の企業名入り許可との報道について「実行委員会や理事会でも全く検討されていない内容であり、事実無根」と否定した。

公式はJリーグ規約を引用して「チーム名および呼称には地域名（ホームタウン）が含まれているものとする」と定めるとし、「今後も地域と一体となったクラブづくり、サッカーの普及、振興につとめてまいります」と説明した。

当該のスポーツ新聞は、Jリーグはスポンサー企業名入りのクラブ名称が認められると、13日に報じた。19日に開かれる理事会で承認される見通しで、来季から施行されると伝えていた。

報道内容について、Jリーグのクラブチームの代表から否定するコメントが出ている。

水戸ホーリーホックの小島耕代表取締役社長は、議論される案件の情報漏洩ではなく「まったく議論されていないことが『まもなく理事会で決議される』という内容で記事になってしまったのは何故なのか」、「リーグ、クラブのステークホルダーに混乱を生むようなことはやめてほしいです」とXに意見を示した。

鹿島アントラーズの代表取締役社長の小泉文明氏は「根も葉もない記事」と指摘。クラブ名称の企業名入り認可について「1ミリも実行委員会でも理事会でも議論が出てないですし、この記事が何を根拠に出たのか不思議でなりません。本当に解禁されるなら、僕らクラブ経営者は全く知らない話です」としたためた。