【大紀元日本9月9日】ブエノスアイレスで開かれた国際オリンピック委員会（IOC）は７日夕方（日本時間8日早朝）、２０２０年夏季五輪の開催地を東京に決定したが、中国国営メディアは相次ぎ「東京敗退」と誤報し、世界中に恥を晒すこととなった。一方、中国国内で最近、インターネットでデマをねつ造したとして人気ブロガーが相次ぎ逮捕された。今回の誤報はネット利用者にとって格好の反撃材料となった。

総会を中継した中国国営の中央テレビ（CCTV）の解説者は８月未明、「（１回目の投票で）東京が敗退した」と事実を誤認しそのまま伝えた。国営新華社通信も午前３時（日本時間午前４時）すぎに「イスタンブールに決定」と速報し、２０分後に「イスタンブールと東京が決戦投票に進出」と訂正した。誤報の原因について、CCTVの関係者らは「投票ルールの変更」と釈明した。

誤報はただちに訂正されたものの、中国のネット利用者はすかさず噛み付いた。ネット上に虚偽の情報を書き込んだとして、８月３１日までに１０６５人が逮捕されたという。当局はインターネット環境の浄化としているが、影響力が高まるネット言論への弾圧と批判されている。ネット利用者からは、２大国営メディアの今回の思わぬ失態も「ねつ造に当たるのではないか」と皮肉のコメントが多数、寄せられた。

「このように世界規模でデマを広める場合、どう処罰するか」

「ネット利用者がうわさを流せば拘束されるのに、国営メディアなら問題にならないのか」

「デマねつ造者らを全部とらえたら、CCTVと新華社はからっぽになっちゃうよ」

「初めてデマを作ったんじゃないから、天気予報以外に信じられるものがあるか？」

「真っ赤なデマ」

中には「自分が言いたいことを言っただけだ」と尖閣諸島問題で日中関係が悪化しているなか、内心では東京に決定してほしくないと「深読み」するコメントもあった。