中国共産党が臓器摘出を国際産業に　「一帯一路」で拡大

最近、法輪功迫害追跡国際組織（WTOIFG、略称「追査国際」）が報告を発表し、大量の証拠を挙げて、中国共産党（中共）が生体臓器摘出ビジネスを「一帯一路」の枠組みで産業化していると明らかにし、これはさらに全人類への脅威となっていると指摘した。

新唐人テレビ記者 于良氏は「最近、追査国際が調査報告を発表し、中共が一帯一路プラットフォームを利用して、生体臓器摘出産業の反人類的犯罪を国際社会に広めていることを暴露した。臓器狩りの対象は法輪功学習者や中国人にとどまらず、すでに他国の市民の人身安全をも脅かす段階にまで及んでいる」と述べた。

法輪功迫害追跡国際組織 主席・汪志遠氏は「これは莫大な利益をもたらす事業で、経済的な利益は驚異的である。そのため、臓器狩りは『一帯一路』の一環として、沿線都市に拡大している。例えば、今や周知の事例として、ミャンマーのミャワディなどの特殊詐欺団地は、中国本土や中共と深い関係がある」とした。