中露に対抗し「西側は固く結束」　両陣営の対立が一層鮮明になり、大いなる変局の到来へ＝分析

今年3月21日は、両陣営の対立が一層鮮明になるとともに、国際情勢の大いなる変局の到来を感じさせる「特別な日」となった。

この日、訪露した中国の習近平国家主席はプーチン大統領と会談。同じ日に、インド訪問を終えた岸田首相はウクライナを電撃訪問した。こうしてウクライナの事態を巡る国際社会は、両陣営がそれぞれ結束を固め、それによって対立が一層鮮明になる状況が現れてきた。

インドは、ある意味で中国と似ているかもしれない。例えば、ソ連崩壊後のロシアと密接な関係あることや、その主要な軍備はいずれもロシアから購入し、エネルギーもロシアから大量に輸入している。さらには、ウクライナ戦争に関する国連での度重なる投票にも、インドは棄権してきた。

サッカー界のスーパースター、メッシ選手は最近、米ニューヨーク連邦裁に提訴し、中国の格安通販アプリのテムおよび米ウォルマート上の一部業者が、無断で「MESSI」商標を使用した偽造商品を販売し、自身の名前やブランドイメージを利用して利益を得るとともに、消費者に誤った印象を与えていると訴えた。

米国による制裁が継続的に強化される中、海外メディアは、近年中国共産党がイラン産原油の購入を大幅に増やしており、その結果、イラン政権は紛争下においても数百億ドル規模の収入を確保し、経済および軍事運営を維持していると指摘している。

トランプ政権によるホルムズ海峡封鎖とイラン戦争の行方を、軍事・経済・地政学の視点から鋭く分析。欧州の凋落、中国の台湾への警戒、そして「ポスト海峡時代」を見据えた湾岸諸国の戦略から、世界の真の新秩序を読み解く

イラン統合軍事司令部は18日、ホルムズ海峡を再び封鎖すると発表した。その後、インド外務省は声明の中で、インド国旗を掲げ原油を積載した2隻の船舶が同日、ホルムズ海峡を通過中に銃撃を受けたことを確認した。インドはイラン大使を召喚した。

イランがホルムズ海峡の「厳格な軍事監視」再開を宣言。米国の海上封鎖への対抗措置として、通航タンカーへの発砲も報告された。トランプ米大統領による停戦延長の不透明感も相まって、緊迫した情勢が続いている