中共の暴政に憤り、心理学者が脱党し非協力表明

【大紀元日本3月13日】中国大陸の心理学界で相当影響力のある青年学者・孫延軍氏は、08年、米国ハワイ大学を訪問中、『九評共産党』(以降『九評』と略す)を読み、今年初めに大紀元のウェブサイトで公に実名で中共から離脱し、政府関係の学術職務を一切辞去することを声明した。さらに、2月に公表された人権弁護士・高智晟氏の50日間にわたる当局から受けた拷問の実態の文章を読み、憤りを覚えて独裁政権の中共には一切協力せず、如何なる任命も断ると表明した。

孫氏は、『九評』の文章はとても素晴らしく、論理も深く、証拠も十分に揃え、非常に力強い論証をし、世間の正義を高揚し、ここ数年来読んだ作品の中で最も傑出したものであり、『九評』の発表により脱中共運動のブームが起こったことからしても、『九評』はすでに歴史を創造し、歴史に名を残したと評した。

孫氏は、三峡ダム工事、中国社会の至る所に存在する汚職、腐敗及びオカラ工事は、08年四川大地震に大災害をもたらした直接の誘因であると指摘した。また、最近の5年、中国大陸の家畜、家禽、水産用飼料に一般的にメラミンが使用され、特別の供給食品を享受している高官以外、中国大陸の一般民衆はメラミンを含んだ食品を食用しているとも指摘した。

さらに、最近公開された高智晟人権弁護士が獄中で受けた悲惨な拷問の実態を暴露した文章を読んで、「文明の進んだ今日において、このような残虐な拷問は想像できない」と話した。「高智晟弁護士は中国の著名な人権弁護士で、彼は法輪功の人権訴訟の委託を受けてから中国の法律の下で許された方式で、迫害された法輪功学習者のために正当性をずっと主張してきた。正常なルートがすべて閉鎖された状況下、中国の法律に触れるべくもない公開状を発表した。しかし、公開状の中で暴露された中共司法機関の法輪功に対する迫害は驚くべきものであり、この3通の公開状のために彼自身が受けた残忍悲道な拷問はまた驚愕そのものだ」と語った。

孫氏は、「私達中国の10数億の民衆は、ほんの一つまみの人間性を喪失した権勢のある高官にやりたい放題に騙され、拉致、酷使、迫害されており、これは絶対に現代人類文明の恥辱だ」とし、彼の中国大陸での親友、同僚、学生に、できるだけ早く目を醒まし、中共から脱退するよう呼びかけた。「これらの人たちは、如何なる既得権益もないから、間もなく崩壊するこの権利集団のために濡れ衣を着せられる必要はないし、決して人民を抑圧する中共官僚主義集団の共犯になってはならない」と語った。

また、今度の外国訪問は政府の出資援助によるものだが、政府の主な目的は科学研究の手段を通じて、宗教心理学のルールを探求し、民衆に対する有効な管理、コントロールなどに利用するためで、「科学研究はあくまでも自由であり、政党のため特に独裁政権のためにあるべきでなく、ましてや共犯者になってはならない。私は独裁政権とそのように協力したり、取引したりしてはならないと思う。真理と正義を前に、そういうものを受け入れてはならない、これが私の姿勢である」と語った。

孫延軍氏、元中国首都師範大学心理学科助教授、その博士の学位論文「心理生活の自由境界――〈壇経〉の心理学に対して」は中国宗教心理学学科、中国心理学史学科の最初の学位論文である。北京市の大学教師訓練センターの特別招聘専門家、米国の「中米精神心理学研究所」顧問、中国心理学会理論心理学と心理学史専業委員会委員、『心理学探新』雑誌の編集委員を兼任していた。

 (記者・鳳鳴、編集翻訳・金本)
関連記事
世界政府実現への努力は決して止むことはなかった。国連はその一つに過ぎない。エリートの狙いは、最も賢い人々からなる極少数のエリートによって支配される未来の世界政府だ。
歴史的な経験から、米国が共和党政権になったとき、韓国が左翼政権になれば、在韓米軍撤退が進展することになる。2024年米大統領選の結果によっては、日本を取り巻く国際環境が大きく変化するのだ。
中国共産党が「百年の詐欺」と称する戦略を展開し、ロシアのプーチン大統領を利用してヨーロッパを混乱させようとしている。プーチンの核ミサイル演習が意味するものは何か。また、習近平のヨーロッパ訪問がもたらした影響は何か。この記事では、中国共産党の詐欺的戦略がもたらす国際的リスクと、それに対するプーチンの対応について探る。
中国共産党が5月1日、初めて海上試験に送り出した。上海を出港したこの空母は、電磁カタパルトシステムを備えた初の中国空母であるが、アメリカの核動力空母と比較すると、規模と動力の面で劣るとの指摘が最初からあった。
米国では4月、議会が中国企業の運営する動画共有アプリ「TikTok(ティックトック)」について事実上の禁止法案を可決し、バイデン大統領が署名した。一方、日本では韓国企業との資本関係が問題視されるメッセージアプリ「LINE(ライン)」で大規模な情報漏洩が起きたにもかかわらず、政府の対応は後手に回っている。