対イラン警告と湾岸攻撃で市場動揺　原油110ドル超　アジア株全面安

トランプ米大統領がイランに対して強硬な警告を発したことに加え、湾岸地域で新たなドローン攻撃が相次いだことを受け、18日の世界金融市場は大きく揺れた。原油価格は1％超上昇し、北海ブレント原油先物は再び1バレル＝110ドルを上回った。市場ではインフレ再燃への警戒感が強まっている。18日のアジア太平洋地域の株式市場は全面安となり、世界の債券市場でも売り圧力を背景に利回りが上昇した。

トランプ氏は17日、「Truth Social」への投稿でイランに警告を発した。「イランに残された時間は少ない。早急に行動すべきだ。さもなければ、何も残らないことになる」と述べた。

一方、中東情勢はさらに悪化している。アラブ首長国連邦（UAE）では、国内唯一の原子力発電所でドローン攻撃による火災が発生した。サウジアラビアもドローン3機を迎撃した。世界の石油貿易の要衝であるホルムズ海峡では、現在も航行できる船舶がごく限られている。