対イラン警告と湾岸攻撃で市場動揺 原油110ドル超 アジア株全面安
トランプ大統領がイランに対して強硬な警告を発したことに加え、湾岸地域で新たなドローン攻撃が相次いだことを受け、5月18日の世界金融市場は大きく揺れた。原油価格は1％超上昇し、北海ブレント原油先物は再び1バレル＝110ドルを上回った。市場ではインフレ再燃への警戒感が強まっている。18日のアジア太平洋地域の株式市場は全面安となり、世界の債券市場でも売り圧力を背景に利回りが上昇した。
トランプ氏は17日、「Truth Social」への投稿でイランに警告を発した。「イランに残された時間は少ない。早急に行動すべきだ。さもなければ、何も残らないことになる」と述べた。
一方、中東情勢はさらに悪化している。アラブ首長国連邦（UAE）では、国内唯一の原子力発電所でドローン攻撃による火災が発生した。サウジアラビアもドローン3機を迎撃した。世界の石油貿易の要衝であるホルムズ海峡では、現在も航行できる船舶がごく限られている。
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