アップル iPhone 17。資料写真(宋碧龍/大紀元)

アップル 2025年に14年ぶり世界スマホ市場首位の可能性高まる iPhone 17好調でサムスンを逆転見通し

市場調査会社Counterpoint Researchが11月26日に発表した報告によると、2025年にはアップルのiPhone出荷量がサムスンを上回る見通しであり、同社が14年ぶりに世界最大のスマートフォンメーカーの座に就く可能性が高いという。主な要因は、新型iPhoneシリーズの発売と、消費者の買い替え需要の高まりである。

アップルは今年9月にiPhone 17シリーズを発売し、消費者から高い支持を得ている。またアメリカ本土と中国の両市場で大きな成功を収めた。研究者によれば、これらの新機種がより多くのユーザーの買い替えを促し、両市場での年間販売額はともに二桁成長を達成したという。

Counterpointのデータによれば、こうした成長によりアップルは今年、長年の競争相手であるサムスン電子を上回る見込みである。2025年のiPhone出荷量は10%増、サムスンは4.6%増と予測している。スマートフォン市場全体は3.3%の成長が見込まれ、アップルの市場シェアは19.4%に達する見通しだ。これが実現すれば、同社が市場首位となるのは2011年以来である。

▶ 続きを読む
関連記事
ニュージーランドのラクソン首相は、豪州とフィジーが締結した防衛同盟への参加を検討していると明らかにした。南太平洋で影響力を強める中国共産党政権を念頭に、多国間の安全保障網づくりが進んでいる
WHOは7月9日、コンゴ民主共和国で続くエボラ出血熱の流行について、死者が600人に達したと発表した。アフリカ疾病予防管理センターは、今回の流行を「過去に例を見ない速さで拡大している」と警告
トランプ大統領はNATO首脳会議で、米国とイランの停戦は事実上終了したとの認識を示した。ホルムズ海峡周辺での商船攻撃を受け、米軍はイラン関連目標への連続攻撃を実施。対イラン姿勢の転換が鮮明
欧州委員会は中国産アヒル肉のダンピング疑惑について調査を開始した。北京ダックに使われるアヒル肉の安値輸入や補助金疑惑をめぐり、EUと中国の貿易摩擦が農業分野にも拡大している
韓国最高裁は、尹錫悦前大統領の逮捕状執行妨害や公文書偽造などをめぐる二審判決を支持し、懲役7年の実刑が確定した