アップル 2025年に14年ぶり世界スマホ市場首位の可能性高まる iPhone 17好調でサムスンを逆転見通し
市場調査会社Counterpoint Researchが11月26日に発表した報告によると、2025年にはアップルのiPhone出荷量がサムスンを上回る見通しであり、同社が14年ぶりに世界最大のスマートフォンメーカーの座に就く可能性が高いという。主な要因は、新型iPhoneシリーズの発売と、消費者の買い替え需要の高まりである。
アップルは今年9月にiPhone 17シリーズを発売し、消費者から高い支持を得ている。またアメリカ本土と中国の両市場で大きな成功を収めた。研究者によれば、これらの新機種がより多くのユーザーの買い替えを促し、両市場での年間販売額はともに二桁成長を達成したという。
Counterpointのデータによれば、こうした成長によりアップルは今年、長年の競争相手であるサムスン電子を上回る見込みである。2025年のiPhone出荷量は10％増、サムスンは4.6％増と予測している。スマートフォン市場全体は3.3％の成長が見込まれ、アップルの市場シェアは19.4％に達する見通しだ。これが実現すれば、同社が市場首位となるのは2011年以来である。
関連記事
イラン情勢は緊張が続いており、米国が軍事介入する可能性への圧力が高まる中、イラン指導部が国外逃亡を計画し、多額の秘密資金を海外口座へ移しているとの情報が出ている。
米最高裁は1月14日、トランプ政権の関税を巡る判決公表を再び延期し、日程は示されなかった。大統領の関税権限が争点で、判断の分裂が示唆される中、政権側に有利との見方も出ている。
ソウル中央地方法院は16日、戒厳令を巡る事件で尹錫悦前大統領に懲役5年の実刑判決を言い渡した。関連裁判で初の判決となる
日伊160周年、両首脳は「特別戦略的パートナーシップ」格上げに合意。メローニ首相は「がんばる」精神で両国が限界を超え、歴史の主役となる決意を表明。安保・経済協力は強固な絆で結ばれた
米国は15日未明、ベネズエラと関係するタンカー1隻を新たに拿捕した。トランプ米大統領が、ベネズエラ反体制派指導者のマリア・コリーナ・マチャド氏と会談する準備を進める中での措置となった。