TOPSHOT - 2019年4月の火災から5年以上にわたる再建工事を終え、正式な再開セレモニーを前にパリのノートルダム大聖堂の前を歩く人々(2024年12月7日、パリにて)。ノートルダム大聖堂は、世界遺産のランドマークを荒廃させ、尖塔を倒壊させた2019年の火災から5年後の2024年12月7日と8日の週末にセレモニーを行い、12月初旬に再オープンする予定だ。数億ユーロをかけた5年間の修復のために、約250の企業と数百人の専門家が動員された。(Photo by Ludovic MARIN / POOL / AFP)(Photo by LUDOVIC MARIN/POOL/AFP via Getty Images)

パリのノートルダム大聖堂に各国の首脳が集結し輝く

フランス・パリのノートルダム大聖堂は、壊滅的な火災から5年で再建を終え、12月7日に再開した。フランスのマクロン大統領の招待により、アメリカの次期大統領ドナルド・トランプ氏やウクライナ大統領ゼレンスキー氏を含む50人以上の国家首脳や政界の要人がこの盛大な式典に参加した。

860年の歴史を誇るこの中世の大聖堂は、2019年の火災の後、5年の再建期間を経て、昔日の輝きを取り戻し、12月7日の夜に華やかな再開式が行われた。

世界中から50人以上の国家首脳、政界の要人、貴賓が式典に招待された。アメリカのドナルド・トランプ次期大統領とウクライナのゼレンスキー大統領も含まれている。アメリカのジョー・バイデン大統領は妻のジル・バイデン氏を代理として出席させた。

▶ 続きを読む
関連記事
英紙「フィナンシャル・タイムズ」は、商船三井が所有するコンテナ船が11日未明にペルシャ湾で攻撃を受け船体の一部が損傷したと報じた
心理学者は、世間がUFOについて熱く議論しない理由について、単に証拠が不足しているからではなく、人間の心理の働きが大きく関係している」と指摘した
イタリア政府はこのほど、国家安全保障上の理由から、中国人8人の国外追放を正式決定した。中共産当局によるとみられる「越境弾圧」への関与を理由に明確な法的措置が取られたのは、今回が初めて
著名な中東問題アナリストが、「米国がイランに対して軍事行動を取ったのは、実は中東における中国共産党の布陣を弱体化させ、北京のエネルギーおよび軍事上の支点を断ち切るためであり、将来起こり得る米中衝突に備える狙いがある」と指摘
米国がイランへの軍事打撃を続ける中、中共が混乱に乗じて台湾へ侵攻するのではないかとの見方も出ている。しかし専門家は、その可能性は低いとみている。米軍の実戦能力や中国の軍備評価など、少なくとも四つの要因が背景にあると指摘