世界に新たな「反共の聖地」が2つ誕生　東の東京、西のロンドン

このごろ、中国共産党を狂信する小粉紅（しょうふんこう、過激な愛国主義者）たちが、日本や英国で相次いでトラブルを起こし、その様子がSNS通じて世界中に猛拡散された。

これらの「事件」を通じて、中共の小粉紅に対する国際社会の反感が高まっている。

わずか数か月の間に、世界の東方および西方で新たに反共のメッカ（聖地）とも言える「反共辱華聖地」が2つ出現した。

関係筋によれば、紛争が激化する中でも、イランの戦略的パイプラインとジャスク港を経由する輸送ルートにより、原油のホルムズ海峡回避が可能になっているという

韓国の金民錫（キム・ミンソク）首相は、ホワイトハウスでの予定外の会談において、米国大統領が北朝鮮問題に言及したと述べた

チェコでの中国共産党スパイ事件について、新たな動きがあった。今年1月、チェコ警察は中国共産党（中共）の情報機関のために働いていた疑いのある男性を逮捕した。

米国とイスラエルによるイランへの攻撃が続くなか、イラン側も激しく抵抗し反撃を行っている。こうした状況の中、複数の米メディアは、イランの背後で米国やイスラエルに対する報復攻撃を支援しているのは「ロシアの情報機関」であり、さらに中国共産党の関与の可能性もあると報じている

トランプ政権の第1期には、トランプ氏が北京を介さず直接金正恩と対話した経緯があり、中共は朝鮮半島問題での主導権を失うことを警戒してきたとし、今回の対北接近は、米中首脳会談を前に影響力を示す狙いがあるとの見方も出ている。