衰退する米炭鉱町、気候変動の逆風と家族の物語

[マハノイシティ(米ペンシルベニア州) 14日 ロイター] – マイク・ゲイバルさんは、ギルバートン石炭火力発電所から、谷筋に沿って広がる自分の生まれ育った街、マハノイシティを眺める。丘側を見上げれば、発電用の風車が稜線上で回っている。

マイクさんが石炭火力発電を批判することは、とうてい考えにくい。彼は30年間、地元の刑務所と送電網に電力を供給し続けてきたギルバートン発電所で働いてきた。遡れば、彼の祖父は炭鉱夫として、大規模な無煙炭の炭層を砕き、地表へと運び出してきた。

彼の故郷は、産業革命の原動力になった石炭によって栄え、衰退した場所だ。ここで生産される無煙炭は、拡大する都市の数百万の住民の熱源となり、鉄道網を生み出し、今でもマハノイシティの家々に暖房を提供している。無煙炭やその副産物を運ぶトラックが街を行き交い、目抜き通り沿いに並ぶテラスハウスには、灰色のちりの層が重なっている。

▶ 続きを読む
関連記事
宏福苑火災の発生後、警報システムや工事監督の在り方を問う声が強まっている。しかし、独立調査を求めた学生の拘束や大学内掲示の封鎖など、市民社会の活動に対する制限も目立ち始めた。火災対応を通じて、香港の統治や言論環境に変化が見られる
中共外交部の報道官が数日間にわたり、サンフランシスコ平和条約(1951年)の合法性を否定し、国際法上の効力を持つのはカイロ宣言とポツダム宣言であると強調したことが、国際社会や法学界で議論を呼んでいる。日中間で「台湾有事」をめぐる外交的緊張が高まるなか、事態は新たな局面に入った
物議を醸している英ロンドンにある中共の「メガ大使館」計画が、3度目の延期となった。イギリス政府は12月2日、この計画の審査期限を来年1月20日まで延長すると発表し、国家安全保障上の懸念が一段と高まっていることを理由に挙げた
浜崎あゆみの上海での公演がキャンセルされた後の行動に称賛が集まっている。中共政府の常軌を逸した日本への外交攻撃に巻き込まれたが、今回のトラブルはかえってチャンスを広げる結果となるかもしれない。
米下院が社会主義体制の弊害を非難する中、中国共産党からの離脱「三退」は4億5500万人を突破。宗教弾圧や権力集中への国際的懸念が強まる一方、中国社会では静かな体制離れが広がっている