商品投資、今年は10年ぶり最高の好機 ゴールドマン予想
[1日 ロイター] – 米金融大手ゴールドマン・サックスは1日、原油などの商品相場の投資環境が2004─08年以来約10年ぶりの最高の好機になったと発表した。投資リターンは今後半年で15%、1年では10%に上るとみている。
供給減と需要増に加え、在庫が予想よりも少ないため、今年後半にかけて相場は高く推移する見通しという。原油や銅、鉄鉱石、石炭相場についての予想を引き上げた。
原油市場についてゴールドマンは「石油輸出国機構(OPEC)が増産に向かう姿勢は見えず、需給逼迫(ひっぱく)状況が続きそうだ」と述べ、6カ月先の北海ブレント先物価格予想をバレル当たり82.50ドルに引き上げた。
また、中国の供給政策改革奏功を背景に、金属の供給も逼迫すると予想している。
関連記事
「包括的戦略パートナーシップ条約」締結など露朝関係が強化される中、中朝関係には隙間風が吹いている。元来、露中朝関係の内実はどうなのだろうか。金正日元総書記が亡くなる前に金正恩氏に「誰を信じても良いが、中共だけは信じるな」と言ったとされる。
ファーウェイが世界初の「三つ折りスマホ」 が先月下旬に発売し注目浴びるも、開始直後からトラブルが相次いでいる。サムスンのパクリ疑惑や購入後1か月で液漏れなど…
カナダ政府はTikTokカナダ支社を国家安全保障上の理由で閉鎖を命令。個人利用は禁止しないものの、データ収集や中国共産党の影響力行使への懸念が広がっている。各国でも同様の措置が進行中
14日に2025年版「世界大学就業力ランキング」が発表され、米国が上位を独占している。日本は東京大学を含む9校がランクインし、アジア全体で52校が250位以内に入り健闘した。
11月5日、イギリス上院議員デイビット・アルトン卿は、法輪功学習者が生きたまま臓器を摘出され、殺害される残虐行為を受けていることを強調し、イギリス政府は、中共のこれらの行為に、断固として反対すべきだと述べた