「九評」、民主中国の礎石
大紀元時報のシリーズ社説「共産党についての九つの論評(九評)」を発表してからすでに4年が経った。「九評」は中国共産党(中共)の真相を明らかにしており、中国内外で影響を与え続けている。中国人のみならず全世界の人々が、共産主義のイデオロギーにより中国大陸で発生した様々な災厄を深く認識した。歴史的に見ても、現実を見ても、中共政権は形式上変化したように見せかけても本質は変わらず、弾圧、迫害、欺瞞、略奪の本質を持ち続けている。一方、「九評」が引き起こした脱党、退団、退隊の大波は、血まみれの中国を洗い清めている。
中共メディア独占の局面を打破するために、今世紀、「大紀元時報」と、その他の独立メディアが現れた。現在、「九評」は世界思想史上の記録される書になっただけでなく、民主中国の礎石にもなった。ある中共党員は「九評」に言及した際、私に対してただ一言、「もうそれまでだ」と、後は沈黙するだけだった。
「九評」が中共内部で引き起こした反響は日増しに顕著になっている。良心がまだ残っている多くの中共党員や幹部弟子もそれぞれの形で「九評」を認めた。かつて勤めていた新華社でも、2人の副社長および複数のベテラン編集記者がすでに「九評」に対して共鳴する文章を発表した。他の領域でも、友人が「前進したい人は大勢いるが、後押ししてくれる人を待っているだけだ」と明らかにした。日増しに強化された専制弾圧は、「九評」に書かれた中共滅亡のシナリオの進行を加速させている。
関連記事
パナソニック創業者・松下幸之助が掲げた「水道哲学」と儒教の「仁」の思想の響き合いを描いた一文。モノづくりを通じて人々の生活を支え、社員の人格を育んだ希代の経営者の哲学と、その真意に迫る
中国による南太平洋への弾道ミサイル発射と米豪への影響、それに応じたインドの軍事・外交的対抗策、そしてトランプ政権下での米国の孤立主義回帰による「インド太平洋戦略」の変容と今後の国際情勢を解説する
UNRWAの浸透問題と対イスラエル偏重の決議、過去の不祥事が示す国連の構造的な不信。責任はなぜ上層部に届かないのか
中国共産党は長年、教育や情報発信を政治的な宣伝の道具として利用してきた。画一的な教育が独立思考を妨げる問題を考え、真の教育と愛国心のあり方を問い直す
倒産寸前のセラミックス工場から2つの世界的大企業を創り上げ、78歳で日航(JAL)再建を果たした稲盛和夫。「人間として何が正しいか」を問い続け、生涯をかけて体現した「敬天愛人」の真諦に迫る