楊建利:人権聖火をきっかけに、中国共産党の本質を見極めよう
【大紀元日本4月4日】40余りの海外団体が参加した「一つの世界、同様な人権――人権聖火中国へ」をテーマとする活動は、2008年3月23日に中国本土で展開され、数多くの団体と民衆の支援を得て、現在「人権聖火を中国へ」のスローガンと、その関連活動は山東省の済南、北京、上海、貴州と中国石油基地である黒竜江省大慶市で次々と行われている。
4月2日、「人権聖火を中国へ」の共同主催者の一人、人権団体「公民の力」の主席、海外民主化運動活動家・楊建利氏(米国在住)は大紀元記者の取材に応じた。この活動に参加した理由は人権聖火のことを中国国内に伝えたいからだという。同氏は人権聖火の活動をきっかけに、中国人を含めて世界の人々に中国の真実を伝えたい、中国当局は政治目的を達成するためにオリンピックを利用することを暴きだしたい、世界各国の人々に中国共産党の邪悪な本質を認識してほしいと熱く語った。
** オリンピックを政治化したのは他でもない、中国共産党自身だ
関連記事
「戦史において、敵がわずか数週間のうちにこれほど明確かつ壊滅的な大規模損失を被ったことは一度もない」と大統領は述べた
ポンペオ元米国務長官のブレーンを務めた、著名な中国問題専門家の余茂春(マイルズ・ユー)氏は、米軍が実戦で圧倒的優位を示すたび、中共軍や研究部門で粛清が発生し、その後、軍事力の「飛躍的進展」を宣伝する傾向があると指摘
「対立の道を歩み続けることは、かつてないほどコストがかかり、無益である」とイランのマスード・ペゼシュキアン大統領が英語でXに投稿
3月31日、米国の女性記者シェリー・キトルソン氏は、イラクの首都バグダッド中心部で誘拐された。米国務省はイラク当局と連携し、救出に向けた対応を急いでいる
中国共産党が第一・第二列島線で軍事活動を強める中、日本から自衛隊の「戦闘部隊」が初めて米比の合同軍事演習に参加の予定。日米豪比の連携強化と多国間安保網の拡大により、対中抑止に向けた準同盟化の動きがみられる