ドナルド・トランプ大統領は、2026年10月10日、メリーランド州アンドリュース統合基地でエアフォースワンに搭乗した(Mandel Ngan/AFP via Getty Images)

トランプ流交渉術「アート・オブ・ザ・ディール」の天才性

これは、ポッドキャスト「ヴィクター・デイヴィス・ハンソン:自身の言葉で(Victor Davis Hanson: In His Own Words)」の10月8日配信分を一部編集した書き起こしである。

2015年に彼がトランプタワーのエスカレーターを降りて出馬表明した時から、大統領選、第1期政権、落選後の雌伏期、そして第2期政権の最初の2年間に至るまで、ドナルド・トランプを巡る論争はこの10年間ずっと続いている。

その構図は次の通りだ。彼には「アート・オブ・ザ・ディール(取引の極意)」特有のスタイルがあり、大言壮語し、突拍子もないことを口にする。対峙する相手が誰であれ、あるいはどのような状況であれ、テーブルの向かいに座る相手の虚を突いて動揺させる。馬鹿げた要求を突きつけ、人々を唖然とさせ、非難を浴びる。

▶ 続きを読む
関連記事
靖国神社御親拝停止はA級戦犯合祀が原因とする従来説に対し、1975年の政治問題化が契機だったとする新事実を検証
米中間選挙の行方を歴史的前例や世論調査の死角から分析。過去の先例を挙げ、議会勢力図の変動が必ずしも政権の終焉を意味しない本質を鋭く読み解く
中共の台湾侵攻を抑止する鍵は、食料供給の弱点にあるのか。米外交誌の論考は、大豆の輸入依存に着目。戦時の海上輸送の混乱が飼料や食用油の不足を招き、物価高や国民の不満が戦争継続を難しくする可能性を指摘する
米国防総省の「軍事基地90日間独立計画」は世界大戦の兆候なのか。本記事では、サイバー攻撃等のインフラ脅威に備える現実的な国防戦略の背景を解説し、過剰な戦争の憶測の誤りを指摘する
米国防情報局は、中共軍が2030年までに指向性エネルギー兵器を軌道上に配備する能力を備えると予測。米軍の通信・偵察衛星への脅威が増す一方、中共側にも技術や指揮系統の制約がある。米軍は衛星の分散配備や迅速な補充などで対抗する