日経平均株価　一時1900円超の大幅反発　イラン情勢の早期収束期待が後押し

2026年3月10日の東京株式市場において、日経平均株価は前日比で一時1900円を超える大幅な反発を見せ、5万4600円台を付けた。前日の9日に日経平均株価は過去3番目の下げ幅で2892円安を記録しており、約1カ月ぶりの安値水準となったことによる値ごろ感も相場を支える要因となった。

急反発の最大の背景にあるのは、緊迫していた中東情勢の早期終結シナリオに対する市場の期待感である。米国時間の9日、トランプ米大統領はメディアの取材に対し「戦争はほぼ終了した」と明言した。トランプ大統領は米国の攻撃によってイランの反撃能力がかなり削がれた点を強調し、「新たな国を建設する始まりだ」とも語った。この発言をきっかけに、事実上の封鎖状態にある原油輸送の要衝・ホルムズ海峡において、トランプ政権が米軍による輸送タンカーの護衛などを進め、原油価格を押し下げるとの期待が市場で浮上している。

実際に米国の原油先物相場は急落し、WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）先物は一時1バレル81ドル台前半まで下落、わずか1日程度の間に40ドル近くも急落する展開となった。同日の米株式市場でも投資家心理が改善し、ダウ工業株30種平均は前週末比239ドル高と反発して取引を終えている。