Z世代が書き換えるナラティブ　国際女性デーに「母親であること」を含めるべき理由

人口減少はもはや仮定の話ではない。出生率の低下は、世界中の社会を再編しつつある。国連によれば、現在、全諸国の半数以上で合計特殊出生率が人口置換水準である2.1を下回っている。イタリアは約1.2、韓国は0.7まで下落し、米国も1.6に落ち込んだ。アフリカ、ラテンアメリカ、中東の一部でさえ、経済的圧力により若者が出産を先送りにするか、諦める状況にある。経済協力開発機構（OECD）は、労働力人口の減少と高齢化が長期的な経済安定を脅かしていると警告する。

各国政府は税額控除、児童手当、保育所への補助金、育児休業の延長などで対応してきたが、出生率は依然として低いままだ。経済的なインセンティブだけでは不十分なのである。

親になること、特に「母親になること」を選択することは、しばしば実質的な不利益を伴う。OECD諸国全体において、母親は子を持たない層よりも賃金が低く、キャリアの断絶によって老後の保障も減少する。また、世界の地域によっては、母親になることを選ぶことで女性の自由が奪われることさえある。仕事や財産所有権、自立した生活が制限されるからだ。