2025年6月27日、アメリカのトランプ大統領はホワイトハウスで記者会見を行った。(Madalina Kilroy/大紀元のホワイトハウス特派員)

米軍を中傷した記者 トランプ大統領が名指しで非難

トランプ大統領はCNNとニューヨーク・タイムズの米軍空爆報道を「フェイクニュース」と断じ、記者を名指しで批判した。

トランプ大統領はSNS上で投稿し、ニューヨーク・タイムズおよびCNNを名指しで批判した。トランプ氏は「彼らの記者は重症だ。信頼度は94%から16%に下落した」と述べたうえで、「これらの記者は本当にひどく、アメリカの成功を喜ぶどころか、常にアメリカを悪く見せようとしている。完全な中傷行為だ」と断じた。

では、トランプ大統領の怒りを買ったメディア報道とは何だったのか。実情として、CNNやニューヨーク・タイムズといった左派系主流メディアが、ある記者の「特別報道」を展開した。報道内容は、米国防情報局が入手したとされる初期情報をもとに、先週末に米軍が実施したイランの三つの核施設への空爆が「成功とは言えず、核計画を数カ月遅延させたにすぎない」というものである。この見解は、トランプ大統領が以前強調した「核施設を完全に破壊した」という主張と明確に食い違っている。

▶ 続きを読む
関連記事
過度な除菌社会に警鐘を鳴らす。免疫システムを「筋肉」のように泥や細菌で鍛えるべきだと説き、自身の体験を交えながら、無菌化しすぎた現代社会に真の健康の在り方を問いかける
貿易は我々を豊かにするが、他国に依存しすぎると逆効果を招く可能性がある
現代のドローン脅威に対し、高額なミサイルで応戦する「コストの非対称性」を指摘。解決策として、安価な新型無人機や、イタリアの技術による低コストで高性能な「ハイテク火砲」の再評価と導入を提言する解説記事
第16回「気候変動に関する国際会議」を詳報。権威あるIPCCの欺瞞を暴く専門家の分析や、若者の「脱・洗脳」を促す活動を紹介する。主要メディアの動揺をよそに、気候リアリズムが勝利を収める転換点を描く
クレジットカードの金利上限規制が、実は低所得層からセーフティネットを奪うという皮肉な現実を解説。自由市場への介入が招く「信用の消失」と、1億人規模に及ぶ経済的悪影響を経済学者が警告する